(文中の表現を修正しました) ［ニューヨーク １４日 ロイター］ - 米国株式市場では、年末商戦期が近づく中、外食関連株に注目が集まっている。米国での景気回復はこれまで、一般消費財のセクターの株価押し上げにつながってこなかったものの、最近のレストラン関連株の上昇は、他の小売株が今後、上昇することを示唆している可能性がある。 Ｓ＆Ｐ５００の一般消費財セクター指数 .SPLRCD の上昇率は年間で約３％。これをアンダーパフォームしているのは、エネルギー株指数 .SPNY のみとなっている。 ダウ・ジョーンズのＵＳレストラン・アンド・バー指数 .DJUSRU は、９月初め以降で約４％上昇したが、この間に、一般消費財セクター指数の上昇率は１％未満だった。 バッファロー・ワイルド・ウィングス BWLD.O 、ドミノ・ピザ DPZ.N 、ダーデン・レストランツ DRI.N 、クラッカー・バレル・オールド・カントリー・ストア CBRL.O は９月初め以降、急上昇した。 雇用市場の全般的な回復やガソリンの値下がりで、中間所得層が再び外食への支出を増やしつつある。 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのチーフ・インベストメント・ストラテジスト、マイケル・アローン氏は他の必需品以外のセクターは今後押し上げられる見通しだが、時間的なずれが生じると指摘した。
燃料価格の下落も、一般消費財のセクターには恩恵となりそうだ。全米自動車協会（ＡＡＡ）によると、レギュラー・ガソリンの平均価格は１ガロン当たりは２．９１４ドルと、１カ月前の３．１８６ドルから下落。２００８年以降で最長の価格下落となっている。 サイズモア・キャピタル・マネジメントのチャールズ・サイズモア最高投資責任者（ＣＩＯ）は、ガソリン価格の下落が今後２─３カ月で一般消費財のセクター押し上げにつながるとの見方を示した。