[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;27340.52;-117.37TOPIX;1930.39;-8.25
[寄り付き概況]
2日の日経平均は117.37円安の27340.52円と反落して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は続落。
ダウ平均は176.89ドル安の32813.23ドル、ナスダックは86.93ポイント安の11994.46で取引を終了した。
寄り付きは上昇。
前日引け後に市場予想を上回る四半期決算を発表したセールスフォースが大幅高となり相場を押し上げ、また他のハイテク株にも買いが波及した。
5月ISM製造業景況指数が予想外の上昇となったことで長期金利が上昇。
さらに原油価格が再び上昇したことで連邦準備制度理事会(FRB)
による積極的な利上げへの警戒感が再び意識され、下げに転じた。
取引終盤に向けて下げ幅を縮小させたが、下落のまま取引を終えた。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、ロシア産原油の供給減や中国の経済活動正常化による需給の引き締まりなどを受けた原油価格の先高観からインフレ長期化が意識され、市場の警戒材料となったことに加え、発表が相次ぐ米経済指標を確認したいとして引き続き積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、外為市場で1ドル=130円10銭台と昨日15時頃に比べ90銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場の輸出株などの株価を支えたことに加え、昨日の米株式市場でダウ平均やナスダック総合指数が下落したものの売り一巡後は下げ渋る展開となったことなども市場の安心感となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月22-28日に国内株を2週連続で買い越した。
買越額は9億円だった。
セクター別では、サービス業、空運業、電気機器、情報・通信業、化学などが値下がり率上位、海運業、鉄鋼、保険業、その他金融業、卸売業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、資生堂 (TYO:4911)、HOYA (TYO:7741)、アステラス薬 (TYO:4503)、花王 (TYO:4452)、ソニーG (TYO:6758)、OLC (TYO:4661)、武田薬 (TYO:4502)、ホンダ (TYO:7267)、INPEX (TYO:1605)、リクルートHD (TYO:6098)、キーエンス (TYO:6861)などが下落。
他方、太陽誘電 (TYO:6976)、ダイキン (TYO:6367)、日本製鉄 (TYO:5401)、第一三共 (TYO:4568)、商船三井 (TYO:9104)、日本郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)、三菱重 (TYO:7011)、村田製 (TYO:6981)、オリックス (TYO:8591)、JR東 (TYO:9020)などが上昇している。
日経平均;27340.52;-117.37TOPIX;1930.39;-8.25
[寄り付き概況]
2日の日経平均は117.37円安の27340.52円と反落して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は続落。
ダウ平均は176.89ドル安の32813.23ドル、ナスダックは86.93ポイント安の11994.46で取引を終了した。
寄り付きは上昇。
前日引け後に市場予想を上回る四半期決算を発表したセールスフォースが大幅高となり相場を押し上げ、また他のハイテク株にも買いが波及した。
5月ISM製造業景況指数が予想外の上昇となったことで長期金利が上昇。
さらに原油価格が再び上昇したことで連邦準備制度理事会(FRB)
による積極的な利上げへの警戒感が再び意識され、下げに転じた。
取引終盤に向けて下げ幅を縮小させたが、下落のまま取引を終えた。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、ロシア産原油の供給減や中国の経済活動正常化による需給の引き締まりなどを受けた原油価格の先高観からインフレ長期化が意識され、市場の警戒材料となったことに加え、発表が相次ぐ米経済指標を確認したいとして引き続き積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、外為市場で1ドル=130円10銭台と昨日15時頃に比べ90銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場の輸出株などの株価を支えたことに加え、昨日の米株式市場でダウ平均やナスダック総合指数が下落したものの売り一巡後は下げ渋る展開となったことなども市場の安心感となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月22-28日に国内株を2週連続で買い越した。
買越額は9億円だった。
セクター別では、サービス業、空運業、電気機器、情報・通信業、化学などが値下がり率上位、海運業、鉄鋼、保険業、その他金融業、卸売業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、資生堂 (TYO:4911)、HOYA (TYO:7741)、アステラス薬 (TYO:4503)、花王 (TYO:4452)、ソニーG (TYO:6758)、OLC (TYO:4661)、武田薬 (TYO:4502)、ホンダ (TYO:7267)、INPEX (TYO:1605)、リクルートHD (TYO:6098)、キーエンス (TYO:6861)などが下落。
他方、太陽誘電 (TYO:6976)、ダイキン (TYO:6367)、日本製鉄 (TYO:5401)、第一三共 (TYO:4568)、商船三井 (TYO:9104)、日本郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)、三菱重 (TYO:7011)、村田製 (TYO:6981)、オリックス (TYO:8591)、JR東 (TYO:9020)などが上昇している。