日経平均は大幅反落。 米4月ADP雇用統計が市場予想を下回ったことや、イエレンFRB議長発言などから6日の米国株式市場が下落した流れを受けて、日経平均は175円安からスタートした。
寄り付き後に一時19400円台半ばまで戻したものの、先物の買戻しは続かず、前場には19300円を割り込む場面もあった。
後場は再び弱含む展開となり、一時19257.85円（前週末比273.78円安）まで下げ幅を広げた。
大引けの日経平均は前週末比239.64円安の19291.99円となった。
東証1部の売買高は23億6567万株、売買代金は2兆8617億円だった。
業種別では、空運業が3％を超える下落となったほか、サービス業、精密機械が下落率上位だった。
一方、電気・ガス業、保険業、石油・石炭製品が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソニー (TOKYO:6758)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが軟調。
ソフトバンク (TOKYO:9984)、ファナック (TOKYO:6954)、ＪＡＬ (TOKYO:9201)は3％超の下落に。
また、江守グループＨ {{|0:}}、ベネッセＨＤ (TOKYO:9783)、クボテック {{|0:}}などが東証1部下落率上位となった。
一方、富士通 (TOKYO:6702)、マツダ (TOKYO:7261)、ＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)などが堅調。
東電力 (TOKYO:9501)、第一生命 (TOKYO:8750)、ＩＨＩ (TOKYO:7013)は3％を超える上昇。
また、太陽ＨＤ {{|0:}}、ルネサス (TOKYO:6723)、ネットワン {{|0:}}などが東証1部上昇率上位となった。