日経平均は大幅反落。
7日の米国市場では、NYダウが93ドル高と底堅さを見せ、シカゴ日経225先物清算値も大阪比20円高の20440円となった。
ただ、欧州連合(EU)への新提案が8日に先送りとなったギリシャ情勢や下げ止まりを見せない中国株安への警戒感に加え、商品価格の急落が嫌気されたことなどから、日経平均は94円安でスタートした。
動向が注目された上海総合指数は一時前日比8%以上の下落となった。
先物への断続的な売りを受けて日経平均は下げ幅を拡大する展開が続き、本日の安値で取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比638.95円安の19737.64円となった。
東証1部の売買高は31億9557万株、売買代金は3兆3946億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、その他金融業や保険業が5%を超える下げとなったほか、鉄鋼、銀行業、卸売業などが下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)など売買代金上位は全般軟調。
伊藤忠 (TOKYO:8001)が9%を超える大幅下落となったほか、コマツ (TOKYO:6301)、日産自 (TOKYO:7201)、第一生命 (TOKYO:8750)、オリックス (TOKYO:8591)などの下げも目立った。
また、ボルテージ (TOKYO:3639)、千葉興 (TOKYO:8337)、ノーリツ (TOKYO:5943)などが東証1部下落率上位となった。
一方、日経平均採用銘柄では住友大阪 (TOKYO:5232)のみプラスを確保。
また、林兼 (TOKYO:2286)、パイオラックス (TOKYO:5988)、神戸物産 (TOKYO:3038)などが東証1部上昇率上位となった。