*10:04JST 概況からBRICsを知ろう ロシア株式市場は3日続伸、原油価格の上昇が好感
【ブラジル】ボベスパ指数 127401.81 -0.86％
30日のブラジル株式市場は続落。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比1100.85 ポイント安(-0.86％)の127401.81で引けた。
日中の取引レンジは127104.69-128492.38となった。
売りが先行した後は下げ幅を拡大させ、引けまで狭いレンジでもみ合った。
通貨レアル安の進行がブラジル株の圧迫材料。
また、早期の米利下げ期待の後退も外資の流出懸念を強めた。
一方、原油価格の上昇が指数をサポートした。
【ロシア】MOEX指数 3196.08 +0.61％
30日のロシア株式市場は3日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比19.47ポイント高(+0.61％)の3196.08ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3178.82-3196.15となった。
買いが先行した後は上げ幅を拡大させ、引けまで高値圏でもみ合った。
原油価格の上昇が好感され、資源の一角に買いが広がった。
また、欧州市場の上昇も買い安心感を与えた。
一方、指数の上値は重い。
12月の鉱工業生産などが週後半に発表される予定となり、慎重ムードが強まった。
【インド】SENSEX指数 71139.90 -1.11％
30日のインドSENSEX指数は反落。
前日比801.67ポイント安(-1.11％)の71139.90、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同215.50ポイント安(-0.99％)の21522.10で取引を終えた。
売りが先行した後は下げ幅をじりじりと拡大させた。
外国人投資家（FII）の売り越しが圧迫材料。
また、外貨準備高の減少やムンバイ市の歳入が大幅に減少しているとの報告なども指数の足かせとなった。
ほかに、両指数とも過去最高値水準で推移しており、過熱感から利益確定売りが継続した。
【中国本土】上海総合指数 2830.53 -1.83％
30日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比52.83ポイント安（-1.83％）の2830.53ポイントと続落した。
指標発表前に買いが手控えられる流れ。
中国ではあす31日、今年1月の製造業PMI（国家統計局などが集計）、非製造業PMI（同）が公表される予定だ。
今月公表済みの主要経済統計では、不動産や消費の低迷が鮮明化しているだけに、内容を見極めたいとするスタンスも強まっている。
中国不動産業を巡る不透明感も重し。
香港高等法院（高裁）が「清算命令」を出し、売買停止中の中国恒大集団（3333/HK）については、今後、管財人によって資産売却などが行われ、債務整理が進められる。
30日のブラジル株式市場は続落。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比1100.85 ポイント安(-0.86％)の127401.81で引けた。
日中の取引レンジは127104.69-128492.38となった。
売りが先行した後は下げ幅を拡大させ、引けまで狭いレンジでもみ合った。
通貨レアル安の進行がブラジル株の圧迫材料。
また、早期の米利下げ期待の後退も外資の流出懸念を強めた。
一方、原油価格の上昇が指数をサポートした。
【ロシア】MOEX指数 3196.08 +0.61％
30日のロシア株式市場は3日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比19.47ポイント高(+0.61％)の3196.08ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3178.82-3196.15となった。
買いが先行した後は上げ幅を拡大させ、引けまで高値圏でもみ合った。
原油価格の上昇が好感され、資源の一角に買いが広がった。
また、欧州市場の上昇も買い安心感を与えた。
一方、指数の上値は重い。
12月の鉱工業生産などが週後半に発表される予定となり、慎重ムードが強まった。
【インド】SENSEX指数 71139.90 -1.11％
30日のインドSENSEX指数は反落。
前日比801.67ポイント安(-1.11％)の71139.90、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同215.50ポイント安(-0.99％)の21522.10で取引を終えた。
売りが先行した後は下げ幅をじりじりと拡大させた。
外国人投資家（FII）の売り越しが圧迫材料。
また、外貨準備高の減少やムンバイ市の歳入が大幅に減少しているとの報告なども指数の足かせとなった。
ほかに、両指数とも過去最高値水準で推移しており、過熱感から利益確定売りが継続した。
【中国本土】上海総合指数 2830.53 -1.83％
30日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比52.83ポイント安（-1.83％）の2830.53ポイントと続落した。
指標発表前に買いが手控えられる流れ。
中国ではあす31日、今年1月の製造業PMI（国家統計局などが集計）、非製造業PMI（同）が公表される予定だ。
今月公表済みの主要経済統計では、不動産や消費の低迷が鮮明化しているだけに、内容を見極めたいとするスタンスも強まっている。
中国不動産業を巡る不透明感も重し。
香港高等法院（高裁）が「清算命令」を出し、売買停止中の中国恒大集団（3333/HK）については、今後、管財人によって資産売却などが行われ、債務整理が進められる。