*12:11JST 日経平均は3日ぶりに反発、半導体株高を受けて一時39000円台まで上昇
日経平均は3日ぶりに反発。
前日比351.58円高(+0.91%)の38841.75円(出来高概算8億7000万株)で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は96.04ドル高(+0.25%)の38807.33ドル、ナスダックは330.86ポイント高(+1.96%)の17187.91、S&P500は62.69ポイント高(+1.18%)の5354.03で取引を終了した。
民間部門のADP雇用統計で伸びが予想を下回ったため早期利下げ期待を受けた買いが先行し、寄り付き後、上昇。
その後発表されたISM非製造業景況指数が予想以上に成長域に改善したため長期金利の上昇に連れダウは下落に転じたが、根強い年内の利下げ期待を受けた買いに終盤にかけて、再び上昇。
ナスダックは半導体エヌビディアの続伸が連日で指数を押し上げ、終日堅調に推移し、過去最高値で終了した。
ナスダック上昇を受けて、東京市場はハイテク株を中心に買い優勢で取引を開始した。
日経平均は上げ幅を拡大し一時39000円台を回復。
買い一巡後は上げ幅を縮小したが、下げが目立っていた海運株や、値がさ半導体株などが買われたことで、38592円水準の25日移動平均線より上で推移した。
日経平均採用銘柄では、ソフトバンクグループ (TYO:9984)が、モノいう株主「エリオット・マネジメント」による大量保有及び自社株を買い要求と報じられたことで買われた。
また、エヌビディア株の上昇を材料に、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株が上昇。
このほか、クレディセゾン (TYO:8253)、川崎汽船 (TYO:9107)、フジクラ (TYO:5803)、第一三共 (TYO:4568)が買われた。
一方、空売り専門ファンドであるスコーピオングループによるレポートが引き続きネガティブ視されてレーザーテック (TYO:6920)が売り優勢となったほか、アルプスアルパイン (TYO:6770)の下げが目立った。
このほか、オムロン (TYO:6645)、京セラ (TYO:6971)、エーザイ (TYO:4523)、ニトリホールディングス (TYO:9843)が下落した。
業種別では、海運業、証券・商品先物取引業、石油・石炭製品、非鉄金属、電気・ガス業などが上昇した一方、不動産業、サービス業、繊維製品、水産・農林業、食料品などが下落した。
債券市場では、長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが前日比0.015%低下し0.985%で推移している。
3月の日本銀行金融政策決定会合で、マイナス金利解除などに反対した中村委員が、午前中に札幌市で開いた金融経済懇談会で「当面は現状の政策維持が妥当」と主張。
物価目標の実現などに向けては「千載一遇のチャンスをつかみかけている」との見方も示したことから、市場では「ハト派」と受け止められたもよう。
米金利も低下傾向にあることから、10年物国債ベースでの日米金利差は3.2%とやや縮小している。
為替は1ドル155円50銭台と落ち着いた推移となっているが、円売りポジションのアンワインド(巻き戻し)に伴う円高ドル安が強まる可能性はある。
後場の日経平均は、為替市場や債券市場を睨み、前場終値水準でのもみ合い相場を想定する。
前日比351.58円高(+0.91%)の38841.75円(出来高概算8億7000万株)で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は96.04ドル高(+0.25%)の38807.33ドル、ナスダックは330.86ポイント高(+1.96%)の17187.91、S&P500は62.69ポイント高(+1.18%)の5354.03で取引を終了した。
民間部門のADP雇用統計で伸びが予想を下回ったため早期利下げ期待を受けた買いが先行し、寄り付き後、上昇。
その後発表されたISM非製造業景況指数が予想以上に成長域に改善したため長期金利の上昇に連れダウは下落に転じたが、根強い年内の利下げ期待を受けた買いに終盤にかけて、再び上昇。
ナスダックは半導体エヌビディアの続伸が連日で指数を押し上げ、終日堅調に推移し、過去最高値で終了した。
ナスダック上昇を受けて、東京市場はハイテク株を中心に買い優勢で取引を開始した。
日経平均は上げ幅を拡大し一時39000円台を回復。
買い一巡後は上げ幅を縮小したが、下げが目立っていた海運株や、値がさ半導体株などが買われたことで、38592円水準の25日移動平均線より上で推移した。
日経平均採用銘柄では、ソフトバンクグループ (TYO:9984)が、モノいう株主「エリオット・マネジメント」による大量保有及び自社株を買い要求と報じられたことで買われた。
また、エヌビディア株の上昇を材料に、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株が上昇。
このほか、クレディセゾン (TYO:8253)、川崎汽船 (TYO:9107)、フジクラ (TYO:5803)、第一三共 (TYO:4568)が買われた。
一方、空売り専門ファンドであるスコーピオングループによるレポートが引き続きネガティブ視されてレーザーテック (TYO:6920)が売り優勢となったほか、アルプスアルパイン (TYO:6770)の下げが目立った。
このほか、オムロン (TYO:6645)、京セラ (TYO:6971)、エーザイ (TYO:4523)、ニトリホールディングス (TYO:9843)が下落した。
業種別では、海運業、証券・商品先物取引業、石油・石炭製品、非鉄金属、電気・ガス業などが上昇した一方、不動産業、サービス業、繊維製品、水産・農林業、食料品などが下落した。
債券市場では、長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが前日比0.015%低下し0.985%で推移している。
3月の日本銀行金融政策決定会合で、マイナス金利解除などに反対した中村委員が、午前中に札幌市で開いた金融経済懇談会で「当面は現状の政策維持が妥当」と主張。
物価目標の実現などに向けては「千載一遇のチャンスをつかみかけている」との見方も示したことから、市場では「ハト派」と受け止められたもよう。
米金利も低下傾向にあることから、10年物国債ベースでの日米金利差は3.2%とやや縮小している。
為替は1ドル155円50銭台と落ち着いた推移となっているが、円売りポジションのアンワインド(巻き戻し)に伴う円高ドル安が強まる可能性はある。
後場の日経平均は、為替市場や債券市場を睨み、前場終値水準でのもみ合い相場を想定する。