*15:30JST 日経平均は大幅高で3日続伸、半導体株高や先物主導で一時39700円台まで上昇
25日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は299.05ドル安（－0.76％）の39112.16、ナスダック指数は220.84ポイント高（＋1.26％）の17717.65、S&P500は21.43ポイント高（＋0.39％）の5469.30で取引を終了した。
寄り付きはまちまち。
6月消費者信頼感指数の低下を受けた景気の先行きへの警戒感や、米連邦準備制度理事会（FRB）当局者が相次いで利下げに慎重姿勢を見せたことが相場の重しとなった。
半導体エヌビディアの反発は投資家心理を支え、半導体やAI銘柄にも買いが入りナスダックは上昇。
エヌビディアは直近高値から10％超下落し、調整局面入りとなっていたが、値ごろ感もあったもよう。
ナスダック上昇やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が前日比1.78％上昇したことなどから、東京市場はハイテク株中心に買い優勢で取引を開始。
日経平均は値がさ半導体株に引っ張られたほか、断続的な先物買いなどを材料に39788.63円台まで上げ幅を拡大する場面が見られた。
取引時間中としては4月12日以来の39700円水準まで上昇し、上値抵抗水準と見られていた39200円を上放れる恰好となった。
大引けの日経平均は前日比493.92円高（＋1.26％）の39667.07円となった。
東証プライム市場の売買高は15億7703万株、売買代金は4兆2538億円。
業種別では、電気機器、サービス業、医薬品、精密機器、証券・商品先物取引業などが上昇した一方、石油・石炭製品、海運業、ゴム製品、輸送用機器、鉄鋼などが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は59％、対して値下がり銘柄は35％となっている。
日経平均採用銘柄では、27年3月期を最終年度とする新中期経営計画を発表したアドバンテスト (TYO:6857)が大幅高となったほか、人員削減報道があった住友ファーマ (TYO:4506)が買われた。
また、前日下落した東京エレクトロン (TYO:8035)、スクリーンHD (TYO:7735)など半導体関連の一角が上昇。
大成建設 (TYO:1801)、大林組 (TYO:1802)は一部証券会社のレポートが材料視されて買われた。
このほか、ディスコ (TYO:6146)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、レゾナックHD (TYO:4004)が上昇。
一方、前日上昇の反動からトヨタ自 (TYO:7203)、マツダ (TYO:7261)など自動車関連がさえないほか、資源価格がさえないことからENEOSホールディングス (TYO:5020)、出光興産 (TYO:5019)が売られた。
また、国内証券会社のレポートで「短期はボックス圏」と指摘されたことから、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運セクターもややさえない。
ダウ平均は299.05ドル安（－0.76％）の39112.16、ナスダック指数は220.84ポイント高（＋1.26％）の17717.65、S&P500は21.43ポイント高（＋0.39％）の5469.30で取引を終了した。
寄り付きはまちまち。
6月消費者信頼感指数の低下を受けた景気の先行きへの警戒感や、米連邦準備制度理事会（FRB）当局者が相次いで利下げに慎重姿勢を見せたことが相場の重しとなった。
半導体エヌビディアの反発は投資家心理を支え、半導体やAI銘柄にも買いが入りナスダックは上昇。
エヌビディアは直近高値から10％超下落し、調整局面入りとなっていたが、値ごろ感もあったもよう。
ナスダック上昇やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が前日比1.78％上昇したことなどから、東京市場はハイテク株中心に買い優勢で取引を開始。
日経平均は値がさ半導体株に引っ張られたほか、断続的な先物買いなどを材料に39788.63円台まで上げ幅を拡大する場面が見られた。
取引時間中としては4月12日以来の39700円水準まで上昇し、上値抵抗水準と見られていた39200円を上放れる恰好となった。
大引けの日経平均は前日比493.92円高（＋1.26％）の39667.07円となった。
東証プライム市場の売買高は15億7703万株、売買代金は4兆2538億円。
業種別では、電気機器、サービス業、医薬品、精密機器、証券・商品先物取引業などが上昇した一方、石油・石炭製品、海運業、ゴム製品、輸送用機器、鉄鋼などが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は59％、対して値下がり銘柄は35％となっている。
日経平均採用銘柄では、27年3月期を最終年度とする新中期経営計画を発表したアドバンテスト (TYO:6857)が大幅高となったほか、人員削減報道があった住友ファーマ (TYO:4506)が買われた。
また、前日下落した東京エレクトロン (TYO:8035)、スクリーンHD (TYO:7735)など半導体関連の一角が上昇。
大成建設 (TYO:1801)、大林組 (TYO:1802)は一部証券会社のレポートが材料視されて買われた。
このほか、ディスコ (TYO:6146)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、レゾナックHD (TYO:4004)が上昇。
一方、前日上昇の反動からトヨタ自 (TYO:7203)、マツダ (TYO:7261)など自動車関連がさえないほか、資源価格がさえないことからENEOSホールディングス (TYO:5020)、出光興産 (TYO:5019)が売られた。
また、国内証券会社のレポートで「短期はボックス圏」と指摘されたことから、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運セクターもややさえない。