日経平均は大幅に4日続落。 6日の欧米株式市場は軟調だったものの、日経平均は年明け後の下落に対する反動も意識され、51円安と比較的小幅な下げからスタートした。
しかし、人民元の基準値引き下げを受けて為替相場が1ドル＝117円台まで円高に振れたことや、中国株が再びサーキットブレーカー発動まで売り込まれたことを受けて、日経平均は節目の18000円を割り込んだ。
後場には先物への大口売りが入り、下げ幅を400円超に広げて本日の取引を終えた。
大発会からの4日続落は21年ぶりとなる。
大引けの日経平均は前日比423.98円安の17767.34円となった。
東証1部の売買高は23億7486万株、売買代金は2兆8338億円だった。
業種別では、鉱業が5％近く下げたほか、精密機械、鉄鋼、海運業が下落率上位だった。
一方、電気・ガス業のみ小幅に上昇した。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ソニー (T:6758)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、みずほ (T:8411)、ファナック (T:6954)など売買代金上位は全般軟調。
富士重 (T:7270)、マツダ (T:7261)、キーエンス (T:6861)、アルプス電 (T:6770)が4％超、ダイキン (T:6367)、伊藤忠 (T:8001)、ＨＯＹＡ (T:7741)は5％超の下落に。
また、引き続き米アップルのスマートフォン「iPhone」減産への懸念から日東電 (T:6988)が8％安と急落し、イーレックス {{|0:}}、スクリン (T:7735)などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、前日下げの目立った任天堂 (T:7974)が本日はしっかり。
また、エムアップ (T:3661)、ネオス (T:3627)、ＳＫジャパン (T:7608)などが東証1部上昇率上位となった。