日経平均は大幅反落、中東情勢が嫌気されて買い手控えの状況に

*15:30JST 日経平均は大幅反落、中東情勢が嫌気されて買い手控えの状況に 1日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は173.18ドル安（－0.41％）の42156.97ドル、ナスダックは278.81ポイント安（－1.53％）の17910.36、S&P500は53.73ポイント安
（－0.93％）の5708.75で取引を終了した。
連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを急がない姿勢を受けた売りが続き、寄り付き後、下落。
港湾労働者のスト突入で東海岸の港が閉鎖、9月ISM製造業景況指数が予想を下回り景気減速への懸念を受けた売りやハイテクが重しとなり相場をさらに押し下げた。
その後、イランによるイスラエルへのミサイル攻撃が報じられると中東情勢悪化が警戒され、売りが一段と加速。
攻撃終了とともに終盤にかけ下げ幅を縮小し、終了。


中東情勢悪化が嫌気されて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
為替は1ドル143円台後半と前日比で、さほどリスク回避の円買いは入っていない様子だが、日経平均は前日の上昇分を吐き出す格好に。
一部では石破政権が掲げる政策に独自色がないことから、買いが入りにくくなっているとの声も聞かれ、後場の日経平均は下げ幅を広げ、一段安となった。


大引けの日経平均は前日比843.21円安（－2.18％）の37808.76円となった。
東証プライム市場の売買高は20億519万株。
売買代金は4兆3895億円。
業種別では、空運業、電気機器、銀行業、保険業、小売業などが下落した一方、鉱業、石油・石炭製品、鉄鋼、不動産業、水産・農林業の5セクターのみ上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は15.0％、対して値下がり銘柄は83.2％となっている。


日経平均採用銘柄では、アップル下落に伴いTDK (TYO:6762)、村田製作所 (TYO:6981)、太陽誘電 (TYO:6976)、日東電工 (TYO:6988)など関連銘柄が総じて下落した。
また、フィラデルフィア半導体株価指数（SOX指数）が3％ほど下落したことで、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)、東京エレクトロン (TYO:8035)など半導体関連も売られた。
このほか、富士電機 (TYO:6504)、ファーストリテ (TYO:9983)、信越化学<
4063>などが下落した。


一方、中東情勢の混迷化に伴い原油価格が上昇したことで、INPEX (TYO:1605)、出光興産
(TYO:5019)、ENEOSホールディングス (TYO:5020)など資源関連が買われたほか、バークシャーによる円債発行が引き続き材料視されて丸紅 (TYO:8002)、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)など商社株も上昇。
このほか、7－9月の自動車販売実績が材料視されて三菱自動車 (TYO:7211)が買われた。