*12:09JST 日経平均は5日ぶりに反落、ASMLショックで半導体株が急落
日経平均は5日ぶりに反落。
前日比817.09円安（－2.05％）の39093.46円（出来高概算8億株）で前場の取引を終えている。
15日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は324.80ドル安の42740.42ドル、ナスダックは187.10ポイント安の18315.59で取引を終了した。
銀行の決算を好感し、寄り付き後上昇。
その後、半導体セクターの下落が影響し相場は下落に転じた。
管理医療会社のユナイテッドヘルス・グループの下落もダウの重しとなり、終盤にかけて主要指数は下げ幅を拡大し終了。
蘭半導体製造装置ASMLホールディングの受注低迷や業績見通しの下方修正を受けて、エヌビディアが前日比4％超、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が同5％超下落したことが影響して、東京市場は半導体株を中心に売り優勢で取引を開始した。
寄付き後の日経平均は39062.85円と39000円台割れ寸前まで売り込まれたが、為替が1ドル149円台水準で推移したことなどが支援材料となり、下げ渋る展開となった。
日経平均採用銘柄では、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)、スクリーンHD (TYO:7735)が前日比10％ほどの大幅安となったほか、ディスコ (TYO:6146)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の下げが目立った。
また、朝方に発表された8月機械受注が前年比、前月比ともにマイナスとなるなど大幅に悪化したことから、安川電機 (TYO:6506)、SMC (TYO:6273)、日本精工 (TYO:6471)、オムロン (TYO:6645)、ファナック (TYO:6954)、ニデック (TYO:6594)など機械株も売られた。
一方、大成建設 (TYO:1801)、大林組 (TYO:1802)はともに国内証券会社が格付けを引き上げたことなどが材料視されて買い優勢となったほか、清水建設 (TYO:1803)、鹿島建設 (TYO:1812)など大手建設株も総じてしっかり。
このほか、東京建物 (TYO:8804)、住友不動産 (TYO:8830)、東急不HD (TYO:3289)、三井不動産 (TYO:8801)など不動産株も買われた。
業種別では、精密機器、電気機器、機械、化学、ガラス・土石製品などが下落した一方、不動産、保険、建設、電気・ガス、銀行などが上昇した。
日銀の安達誠司審議委員は、香川県の金融財政懇談会にて、物価情勢について、賃金と物価の好循環により「ここまでの道のりはオントラックである」と話した。
財など価格改定の頻度が高い品目で構成した「伸縮的な消費者物価」と、サービスなど改定頻度が低い品目の「粘着的な消費者物価」が先行き上昇し、「物価が上振れする可能性が高まっている」とも語った。
一方、今後の物価動向については「注意を要する状況になる」との見解も示した。
米国の利下げサイクル入りで円安是正の動きが強まると、輸入物価の下落要因となることから「結果として、財価格を中心とする伸縮的な消費者物価の低下圧力となる」とコメント。
賃上げに関しては「あくまでも（企業の）業績拡大の範囲内で実施されている」を前提としたうえで、「来年以降の賃上げは企業の業績、ひいては経済状況に依存しているため来年以降の賃上げ動向には、相応の不確実性がある」と指摘した。
さほど踏み込んだ発言は観測されなかったことから、為替市場に対する影響は限定的となった。
ランチタイムの上海総合指数、香港ハンセン指数も前日比小幅マイナス圏で推移しており目立った動きは見られず。
後場の東京市場は39000円水準での静かな攻防となりそうだ。
なお、14時30分から安達審議委員の記者会見が行われるが、午前中の講演内容を見る限り、想定線の発言に留まり手掛かり材料とはならないだろう。
前日比817.09円安（－2.05％）の39093.46円（出来高概算8億株）で前場の取引を終えている。
15日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は324.80ドル安の42740.42ドル、ナスダックは187.10ポイント安の18315.59で取引を終了した。
銀行の決算を好感し、寄り付き後上昇。
その後、半導体セクターの下落が影響し相場は下落に転じた。
管理医療会社のユナイテッドヘルス・グループの下落もダウの重しとなり、終盤にかけて主要指数は下げ幅を拡大し終了。
蘭半導体製造装置ASMLホールディングの受注低迷や業績見通しの下方修正を受けて、エヌビディアが前日比4％超、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が同5％超下落したことが影響して、東京市場は半導体株を中心に売り優勢で取引を開始した。
寄付き後の日経平均は39062.85円と39000円台割れ寸前まで売り込まれたが、為替が1ドル149円台水準で推移したことなどが支援材料となり、下げ渋る展開となった。
日経平均採用銘柄では、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)、スクリーンHD (TYO:7735)が前日比10％ほどの大幅安となったほか、ディスコ (TYO:6146)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の下げが目立った。
また、朝方に発表された8月機械受注が前年比、前月比ともにマイナスとなるなど大幅に悪化したことから、安川電機 (TYO:6506)、SMC (TYO:6273)、日本精工 (TYO:6471)、オムロン (TYO:6645)、ファナック (TYO:6954)、ニデック (TYO:6594)など機械株も売られた。
一方、大成建設 (TYO:1801)、大林組 (TYO:1802)はともに国内証券会社が格付けを引き上げたことなどが材料視されて買い優勢となったほか、清水建設 (TYO:1803)、鹿島建設 (TYO:1812)など大手建設株も総じてしっかり。
このほか、東京建物 (TYO:8804)、住友不動産 (TYO:8830)、東急不HD (TYO:3289)、三井不動産 (TYO:8801)など不動産株も買われた。
業種別では、精密機器、電気機器、機械、化学、ガラス・土石製品などが下落した一方、不動産、保険、建設、電気・ガス、銀行などが上昇した。
日銀の安達誠司審議委員は、香川県の金融財政懇談会にて、物価情勢について、賃金と物価の好循環により「ここまでの道のりはオントラックである」と話した。
財など価格改定の頻度が高い品目で構成した「伸縮的な消費者物価」と、サービスなど改定頻度が低い品目の「粘着的な消費者物価」が先行き上昇し、「物価が上振れする可能性が高まっている」とも語った。
一方、今後の物価動向については「注意を要する状況になる」との見解も示した。
米国の利下げサイクル入りで円安是正の動きが強まると、輸入物価の下落要因となることから「結果として、財価格を中心とする伸縮的な消費者物価の低下圧力となる」とコメント。
賃上げに関しては「あくまでも（企業の）業績拡大の範囲内で実施されている」を前提としたうえで、「来年以降の賃上げは企業の業績、ひいては経済状況に依存しているため来年以降の賃上げ動向には、相応の不確実性がある」と指摘した。
さほど踏み込んだ発言は観測されなかったことから、為替市場に対する影響は限定的となった。
ランチタイムの上海総合指数、香港ハンセン指数も前日比小幅マイナス圏で推移しており目立った動きは見られず。
後場の東京市場は39000円水準での静かな攻防となりそうだ。
なお、14時30分から安達審議委員の記者会見が行われるが、午前中の講演内容を見る限り、想定線の発言に留まり手掛かり材料とはならないだろう。