日経平均は92円安でスタート、日産自やキーエンスなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;39888.91;-92.15TOPIX;2763.04;-6.96

[寄り付き概況]

　9日の日経平均は92.15円安の39888.91円と続落して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は106.84ドル高の42635.20ドル、ナスダックは10.80ポイント安の19478.88で取引を終了した。
雇用関連指標の強弱まちまちの結果を受け、寄り付き後、横ばい。
9日がカーター元大統領の服喪の日で株式市場休場となるほか、今週末に控えている雇用統計発表待ちの調整売りが先行。
さらに、長期金利の上昇が株価の重しとなった。
一方、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨（12月開催分）で堅調な成長が続くとの参加者の見通しが示され、相場は下げ止まり、終盤にかけダウ平均はプラス圏を回復、ナスダックは小幅下落と主要指数は高安まちまちで終了した。


　今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場は主要指数が高安まちまちで手掛かり材料となりにくい中、海外市場で米長期金利が高止まりで推移したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で明日は12月の米雇用統計と、米雇用・労働関連指標の発表が続くほか、週末は東京市場の株価指数オプション1月物の特別清算指数（SQ）算出日となることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、外為市場で1ドル＝158円10銭台と引き続き円安・ドル高水準で推移していることが東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
また、2月決算企業の第3四半期決算発表が増えており、好決算・好業績への期待感が株価の支えとなったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は24年12月22-28日に国内株を3週ぶりに買い越した。
買越額は5627億円だった。
24年12月29日-25年1月4日には2週ぶりに売り越した。
売越額は740億円だった。


　セクター別では、海運業、鉄鋼、空運業、輸送用機器、精密機器などが値下がり率上位、その他製品、サービス業、繊維製品、食料品、医薬品などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ルネサス (TYO:6723)、日産自 (TYO:7201)、キーエンス (TYO:6861)、レーザーテック (TYO:6920)、川崎船 (TYO:9107)、ホンダ (TYO:7267)、三井物 (TYO:8031)、第一三共 (TYO:4568)、郵船 (TYO:9101)、東エレク (TYO:8035)、第一生命HD (TYO:8750)、東京海上 (TYO:8766)、トヨタ (TYO:7203)などが下落。
他方、キオクシアHD (TYO:285A)、サンリオ (TYO:8136)、アシックス (TYO:7936)、野村マイクロ (TYO:6254)、TOWA (TYO:6315)、アドバンテスト (TYO:6857)、フジクラ (TYO:5803)、リクルートHD (TYO:6098)、IHI (TYO:7013)、任天堂 (TYO:7974)、みずほ (TYO:8411)、ディスコ (TYO:6146)などが上昇している。