13日の日経平均は大幅に下落。 440.65円安の21857.43円（出来高概算15億2000万株）で取引を終えた。
トランプ米大統領がトルコから輸入する鉄鋼及びアルミニウムへの関税額を2倍に引き上げたことにより、トルコ・リラが急落するなど金融市場の混乱を招き、リスクオフの中で日経平均は終値ベースで7月11日以来の22000円を割り込んだ。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の9割近くを占める全面安商状。
セクターではサービスが小幅ながら唯一上昇した他は32業種が下げており、機械、海運、非鉄金属、電気機器、ゴム製品の下落率は3％を超えている。
指数インパクトの大きいところでは、決算評価からリクルートＨＤ (T:6098)が終日しっかりだったが、一方でファーストリテ (T:9983)、ＴＤＫ (T:6762)、東エレク (T:8035)、京セラ (T:6971)、ダイキン (T:6367)、ファナック (T:6954)の弱さが目立っている。
トルコ・リラへの警戒感のほか、半導体関連への慎重な見通しが増えてきていることも、先行き不安を高める格好となっている。
また、メルカリ (T:4385)ショックが続きマザーズ指数が1000Ptを割り込んでいることも、個人投資家の需給悪化につながっているようである。
トルコ中銀が「必要に応じて流動性供給、金融の安定維持へ措置」との声明発表が伝えられたが日経平均は22000円を回復できず、先行き不安が根強い需給状況である。
アノマリーから8月相場の弱さは想定されていたものの、外部環境に振らされにくい中小型株も断続的な売りに押されるなど、需給状況の悪さが窺える状況である。
物色対象に広がりが見られず、中小型株ではテリロジー (T:3356)など強い動きをみせている銘柄に短期資金も集中している状況であろう。
決算評価も朝方の買い一巡後はじりじりと値を消す流れがみられており、まずは外部環境の落ち着きからの目先底を見極める必要がありそうだ。
引き続きイレギュラー的な価格形成が付きやすく、ボトム形成を見極めながらの押し目拾いのスタンスになりそうだ。