■要約ヒマラヤ (T:7514)は一般スポーツ、ゴルフ用品の小売チェーンで業界トップクラス。
関東以西の中小規模商圏をターゲットとしたドミナント戦略による出店に加え、EC事業と新業態の開発に注力中。
子会社の(株)ビーアンドディー（以下、B&D）も含めたグループ店舗数は2017年8月末で139店舗。
1. 2017年8月期は2期ぶりの増収増益に転じる
2017年8月期の連結業績は、売上高で前期比1.2%増の72,907百万円、営業利益で同14.9%増の1,130百万円と2期ぶりの増収増益に転じた。
売上総利益率は暖冬により季節商材が低調だったことや価格ミスマッチによる販売価格引下げ等の影響により前期比で1.0ポイント低下したが、期中に不採算店舗等を中心に23店舗の閉店を実施し、販管費が前期比607百万円減少したことが増益要因となった。
商品別では、キャンプ用品を中心としたアウトドア用品が前期比14.6%増と好調に推移したものの、サッカー等チームスポーツ関連用品の減少を主因に一般スポーツ用品は同0.6%減となった。
2. 2018年8月期業績は店舗数減少の影響で減収増益だが、保守的な印象
2018年8月期の連結業績は、売上高で前期比4.2%減の69,870百万円、営業利益で同25.6%増の1,420百万円と減収増益を見込む。
既存店売上高の前提は1.0%減。
ウインターシーズンは2年連続で記録的な暖冬が続いたことから、今期も暖冬が続く前提で計画を策定しており、特に第2四半期累計では営業利益で404百万円の損失を見込むなど保守的な計画となっている。
また、2018年夏はサッカーワールドカップ大会が開催されるため、低迷が続いたサッカー関連用品の回復も期待でき、市場環境が良好であれば営業利益で20億円を超える可能性もあると弊社では見ている。
3. 新業態の開発とEC事業の育成に注力
同社は消費者ニーズの多様化、スポーツ用品市場の競争激化に対応するため、EC事業の育成及び実店舗との連携による店舗の付加価値向上と、新業態の開発を進めている。
2017年9月からはEC事業のノウハウをベースとした「ネット」と「リアル」を融合した店頭注文サービス、および、ネットでの注文商品の店頭受取サービスを開始した。
一方、新業態ではスポーツファッションやアウトドア用品のセレクトショップを2017年9月に各2店舗目を出店している。
健康志向の高まりや2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、スポーツ用品市場は堅調な推移が見込まれており、同社はこれら取り組みを推進していくことで持続的な収益成長を目指していく考えだ。
■Key Points
・関東以西の中小規模商圏で店舗展開、スポーツ用品の売上規模は業界トップクラス
・不採算店舗を中心とした閉店や販管費見直し等により2期ぶりの増収増益に転じる
・EC事業との融合による店舗の付加価値向上と、新業態の開発等により持続的な成長を目指す
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）