［２３日 ロイター］ - 米アップルは２３日、ｉＰｈｏｎｅとｉＰａｄのメールソフトの脆弱性でユーザーが被害を受けた「形跡は全く」見つかっていないと表明、この脆弱性が「ユーザーに直ちにリスクを及ぼすことはない」との見解を示した。
サンフランシスコを拠点とするモバイルセキュリティー会社ZecOpsは２２日、メールソフトの脆弱性により、５億人以上のｉＰｈｏｎｅユーザーがハッキングのリスクにさらされている可能性があると指摘した。
ZecOpsのアブラハム最高経営責任者（ＣＥＯ）がロイターに明らかにしたところによると、この脆弱性を利用したハッキングが少なくとも６件はあった形跡がある。ハッカーは２０１８年１月からこの脆弱性を悪用していたが、ハッカーの身元は分からないという。
ロイターは同ＣＥＯの発言の信ぴょう性を確認できていない。
アップルは２２日、ｉＰｈｏｎｅとｉＰａｄのメールソフトに脆弱性があることを認めた上で、現在対策を講じており、近くアップデートを配布すると表明している。
同社は２３日、「研究者の報告を徹底的に調査したが、提供された情報に基づき、この問題がユーザーに直ちにリスクを及ぼすことはないとの結論を下した」と表明。
「研究者はメールソフトの３つの問題を指摘したが、これだけではｉＰｈｏｎｅとｉＰａｄのセキュリティー保護を迂回することはできない。顧客に損害を与えるために悪用された形跡も全く見つからなかった」としている。