[東京 11日 ロイター] - ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は10日、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会理事の高橋治之氏が、新型コロナウイルス感染拡大の影響で今夏の五輪開催が難しくなれば、最も現実的な選択肢は開催を1、2年延期することだとの見解を示したと伝えた。
WSJによると、高橋氏はインタビューで、理事会ではまだ五輪に対するウイルスの影響は議論していないとしながらも、スケジュール変更が他のスポーツイベントにどのような影響があるかを3月下旬の次回理事会までに検討する見込みだと述べた。