インフレに打ち勝ち、増配可能性のある3つの配当銘柄

昨日、FOMC議事要旨が発表され、政策立案者が今年後半の利上げサイクルを一時停止する可能性を検討していることが示されたことを背景に、過度な金融引き締めに対する警戒感が薄れ、市場は上昇した。しかし、この見通しは短期的には投資家の神経を和らげたものの、インフレ率の高止まりや米国の景気後退リスクの高まりなど、マクロ経済上の逆風はまだ多く残ったままだ。

このような厳しい局面では、質の高いインカム・ゲインを生み出すポートフォリオを構築することが、投資パフォーマンスを向上させる上で重要となる。堅実なバランス・シートと堅固な競争力を有し、配当金の増加を通じて投資家に報いてきた企業の株式を購入することが有効である。

このような企業は、通常、消費者にとってそれなしには日常生活を送ることができないような必要不可欠な製品やサービスを提供している。また、市場の混乱、戦争、不況、地政学的混乱、資産バブルなどにも強い傾向がある。

このテーマを念頭に置き、特にインフレが進行している今、インカム志向の投資家が購入を検討できる3銘柄を以下に挙げる。各銘柄は、キャピタル・ゲインが期待できるだけでなく、物価上昇の影響に対抗して、毎年大幅な増配を実施している。

1. Bank Of Nova Scotia

• 配当利回り： 4.91%

• 四半期配当：0.78ドル

• 時価総額：766億ドル

カナダ第3位の金融機関であるバンク・オブ・ノバスコシア（NYSE:BNS）は現在、米国内上位6行の中で最も高い利回りを提供している。長期的なインカムを得られるようなポートフォリオにするためには、最適な銘柄といえるだろう。BNSの株価は水曜日引け時点で65.36ドルである。

BNS 週次チャート

トロントに本拠を置くこの金融機関は、カナダの銀行の中で最も多様なポートフォリオを持ち、収益のかなりの部分を主に中米とカリブ海地域の海外事業から得ている。

最高経営責任者（CEO）の Brian Porter氏は、8年間の在任期間中、小規模または不採算の事業を売却し、より大きく有望な市場に注力し、国際部門の改革に取り組んできた。

昨日、同行は、住宅ローンや商業ローンの堅調な伸び、貸倒引当金の減少、手数料からの大幅な収益に後押しされ、収益が前年比27%増加したと発表した。

また、この金融機関は優れた配当実績を有している。過去45年間のうち43年間は増益を続けており、これはカナダの主要企業の中で最も安定した配当の伸びである。1833年以来、配当金を支払い続けている。

2. Home Depot

• 配当利回り：2.64%

• 四半期配当：1.9ドル

• 時価総額：766億ドル

ホームデポ（NYSE:HD）は、一貫した配当金の支払いを提供するために頼ることができる銘柄の一つだ。近年は電子商取引の台頭と消費者行動の変化に備えるために多額の投資を行っている。株価は293.57ドルで水曜日の取引を終えた。

HD 週次チャート

また、第1四半期の既存店売上高が増加し、住宅ローン金利が上昇しても住宅設備機器への需要が持続していることが示されたため、HDは最近、年間収益見通しを上方修正した。

アナリストとの売上に関する電話会議で、最高財務責任者のRichard McPhail氏は、インフレにもかかわらず、住宅価値の向上が個人消費の原動力になっていると述べた。

同社は信頼できる配当支払者でもある。過去5年間、同社の四半期配当は平均で年22％拡大している。年間配当利回りは約2.6%で、四半期ごとに1.9ドルを支払っている。また、配当性向は50％と堅実であり、まだまだ成長の余地がある。

3. McDonald's

• 配当利回り：2.26%

• 四半期配当：1.38ドル

• 時価総額：2790億ドル

ファーストフード・レストラン大手のマクドナルド（NYSE:MCD）は、一貫して投資家に報いる堅実な実績を有している。1976年に初めて配当を開始して以来、同社は毎年配当金を引き上げている。昨日の終値は244.01ドルである。

MCD 週次チャート

マクドナルドは、競合他社に対するグローバルな競争優位性、堅実な経常収益モデル、投資家への優れた補償の歴史など、投資家がトップ・インカム銘柄に求める資質を数多く備えている。

パンデミックの影響で、ロックダウンを余儀なくされたレストラン事業が苦戦した後、同社は急速に売上の勢いを取り戻した。4月には、米国での値上げと国際的な売上の力強い伸びに後押しされ、予想を上回る収益を報告した。

MCDは、1株当たり1.38ドルの四半期配当金を支払っている。これは、現在の株価に換算すると、年間配当利回り2.26%に相当する。配当性向は約70％と管理しやすい水準にあり、同社は今後も配当の伸びを実現するための堅実な立場にあるといえる。

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