先週のVISTA市場はリスク回避志向が強まり、全般的に下落した週となりました。
ベトナムのホーチミン市場のVN指数は前日比0.17%安の477.59で引けました。
世界的に株価が下落したことが売り材料となりましたが、海外勢からの押し目買いも入ったことが下値を支えました。
インドネシアのジャカルタ総合指数は1.06%安の2610.34で引けました。
自動車大手のアストラ・インターナショナル株が4.1%安、鉱業のインド・タンバンラヤ・メガ株が5.1%安となりました。
22日はルピアがドルに対して一時9400ルピアまで下落しましたが、同国中銀がドル売り介入を行い、終値は前日比1%安の9380ルピアまで値を戻しました。
南アのFTSE/JSEアフリカ全株指数は、1.55%下落した27063.24で引けました。
BHPビリトン株は2.1%安、アングロ・プラチナム株は3.7%安となりました。
ランドは、オバマ大統領が金融機関改革法案を提出したことや、中国の利上げ観測が世界経済の成長を抑制する可能性があるとの見方から下落しました。
ランドはドルに対して一時0.6%下落した7.6911ドルまで下落し、円に対しては1.10%下落した11.79円で下落した。
トルコのISEナショナル100は、前日比2.36%安の53977.49で引けました。
トルコの債券相場は、年初に高まった同国政府がIMFとの新規融資のスタンドバイ取り決めの交渉が順調に進んでいることが報じられていたものの、トルコ政府が依然合意をしていないことへの懸念が強まったことを受けて下落しました。
今週のトルコリラは、ドルに対して2.8%下落した1.4972で引けました。
先々週、エルドアン首相は「トルコ政府とIMFはここ数日か数週間で新規経済プログラムに関して決断する」と述べていましたが、その後はどのような情報もないことがより投資家を不安にしているようです。
アルゼンチンのメルバル指数は前日比0.37%安の2331.60で引けました。
一方、21日に発表されたアルゼンチン12月鉱工業生産は前年同月比+10.4%となりました。
また、2009年の貿易黒字は169.8億ドルとなったことをフェルナンデス大統領が明らかにしました。