[３１日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバル・モビリティーは、地政学的緊張の影響にさらされている脆弱なサプライチェーンが電気自動車（ＥＶ）向けバッテリーの生産拡大計画に打撃を与え、ＥＶの普及を遅らせる可能性があるという認識を示した。
２０３０年までにリチウムイオン電池への需要が年間約３．４テラワット時（ＴＷｈ）に達すると見込まれる中、原材料の調達が課題になると指摘。さらに、バッテリー向け金属の価格高騰はサプライヤーや自動車メーカーの利益率を脅かし、部品やＥＶ販売価格の押し上げにつながる可能性があるという見方を示した。
Ｓ＆Ｐグローバル・モビリティーはレポートで「リチウムやニッケル、コバルトなどは魔法のように現れ、ＥＶ向けバッテリーやその他の部品に変化するわけではない」とし、原材料の掘削から最終的な自動車組み立てに至るプロセスにおいて、生産の中間段階がとりわけネックになるという見方を示した。
ロイターによると、世界の自動車メーカー大手はＥＶ開発・生産に向け、２０３０年までに約１兆２０００億ドルを支出する計画。