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テクノアルファ Research Memo(5):16/11期以降は新製品を市場投入し増収増益に転じる見通し

発行済 2015-08-07 16:52
更新済 2015-08-07 17:00
テクノアルファ Research Memo(5):16/11期以降は新製品を市場投入し増収増益に転じる見通し
■今後の見通し (1) 2015年11月期の業績見通し テクノアルファ {{|0:}}では受注変動が大きい半導体製造装置を中心に事業展開しており、業績見通しが容易でないことから、通期業績見通しを公表していない。
ただ、主力のワイヤボンダや消耗部品などが顧客の稼働率低迷によって足元も低調に推移していることや、大型案件などの予定もないことから、下期の業績回復は緩やかなものにとどまる可能性が高く、通期業績も2ケタ減収減益となる見通しだ。
セグメント別の売上見通しでは、エレクトロニクス事業が前期比24%減の1,800百万円、マリン・環境機器事業が同33%減の350百万円、SI事業が同36%増の530百万円、サイエンス事業が同60%減の120百万円程度が見込まれる。
唯一増収を見込んでいるSI事業に関しては、中国の現地日系企業向けにEMIテスタ(電磁ノイズ測定装置)の拡販が進むほか、国内では中部、関西エリアの新規顧客開拓を進めることで、売上高増を見込んでいる。
なお、四半期ベースで見れば受注は第1四半期を底に第2四半期はやや回復しており、第3四半期以降も緩やかながら回復トレンドが続くものと予想される。
(2) 2016年11月期以降の見通し 2016年11月期以降の業績は、同社及び子会社で開発中の新製品が相次いで市場投入されること、また、新規商材の本格受注などが期待できることから、業績は増収増益に転じるものと予想される。
新製品並びに新規商材について以下に簡単に紹介する。
○ワイヤボンディング外観測定検査装置 半導体のワイヤボンディング後に実施する外観検査装置で、ワイヤボンドの潰れ幅の自動測定や、ボンドループ高さ等の半自動測定を実現した装置となる。
手動測定と比較して大幅な時間短縮と精度の高い測定を可能としたのが特長で、半導体の品質管理での需要を見込んでいる。
同装置は、2013年に全国中小企業団体中央会の「ものづくり中小企業・小規模事業者試作開発等支援補助金」に採択された開発案件のうちの1つとなる。
既に7月に1台を顧客に納入したが、今後、ソフトウェアを含めたバージョンアップを行い、国内外で販売していく予定となっている。
海外では展示会への出展を計画しているほか、ワイヤボンダの仕入れ先である米K&S社の代理店網も活用しながら、受注の拡大を目指していく。
○次世代半導体チップ実装装置 半導体の試作開発用で用いられる半導体チップ実装装置で、電極端子間の狭ピッチ化により手作業では困難となってきた実装工程を、高精度かつ半自動で行う装置となる。
現在、開発状況はほぼ最終局面を迎えており、2015年末の「Semicon Japan」(半導体業界の展示会)において発表できる見通しだ。
競争力のある価格で提供できるもようで、国内外で販売していく予定となっている。
○自律神経活動解析システム ペリテックで開発した自律神経活動解析システムは、自律神経活動の影響を胃電図や心電図等の波形分析によって解析する装置で、ストレスチェッカーとしての需要が期待されている。
ストレスの蓄積に起因するうつ病患者の増加が社会問題化するなかで、同装置の需要は大きいとみられる。
同社では大手医療測定器メーカーと協業して事業化を進めていく予定で、2015年いっぱいはデータの蓄積作業を行い、2016年以降に本格的に営業活動を行っていく予定となっている(価格は48万円)。
○カラムオーブン KYAとペリテック、同社とグループで共同開発したカラムオーブンを6月の展示会で発表している。
カラムオーブンとは質量分析などを行う際に、一定温度に保つ恒温槽のこと。
製品としてはほぼ完成しており、今後既存顧客向けに販売していく予定となっている。
○油水膜分離用フィルター 環境機器事業の中の期待商材として、油水分離用のSiCフィルターが挙げられる。
同製品はデンマークのLiqTech社製のもので、欧州や中国にある多くの原油採掘プラントで採用されている。
国内のプラント関連メーカーで試験したところ、従来品よりもろ過性能が高いとの評価を得ており、2016年末頃からの本格採用が見込まれている。
同製品は消耗品となるため、一旦採用されると、以降も安定した売上が期待できることになる。
現在、環境機器事業の売上高は年間100百万円程度にとどまるが、同製品が加わることで2倍強に拡大する見通しだ。
○有機センサ フランスのベンチャー企業であるISORG社※が開発したプリンテッドエレクトロニクスデバイスの一種である有機センサに関して、商用化に向けた動きが出始めており、早ければ2016年にも売上に貢献する可能性が出てきている。
同センサはプラスチックやガラスの表面上に印刷技術を用いることによって形成することが可能で、その特長を生かして従来にない光センサ、モーションセンサとして商業施設のデジタルサイネージや、家電、自動車、物流分野に至るまで幅広いアプリケーションへの展開が期待されていた。
現在、国内の大手企業と新たなアプリケーションでの実用化に向けた商談が進行中であり、その動向が注目される。
※ISORG社:CEA(フランス原子力庁)傘下の産業研究開発機構新エネルギー部門 CEA-LITENの下で、2010年に創立された有機半導体/プリンテッドエレクトロニクスのパイオニア的メーカー。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)

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