【ブラジル】ボベスパ指数 45360.76 -2.23%
4日のブラジル株式市場は反落。
主要指標のボベスパ指数は前日比1032.50ポイント安(-2.23%)の45360.76で取引を終えた。
46384.75から45022.70まで下落した。
指数構成銘柄での値上がりは6、値下がりは57、変わらず0であった。
ブラジル議会がルセフ大統領弾劾手続き入りを決定したことに絡み、政治の不安定化が増して経済状況をさらに悪化させるとの懸念も根強く、ブラジル株の売り戻しが強まったもよう。
石油輸出国機構(OPEC)が生産目標引き上げで合意したとされ、原油安になったことも、ブラジル株の売り圧力になった。
【ロシア】MICEX指数 1755.22 -1.79% 4日のロシア株式市場は反落。
主要指標のMICEX指数は、前日比32.01ポイント安(-1.79%)の1755.22で取引を終了した。
1798.81まで上昇した後、1741.61まで下落した。
米格付け会社ムーディーズが前日、「ロシアの格付け見通しを弱含みから安定的に変更」と発表しており、ロシア株の買いが先行したとみられる。
しかし、その後、石油輸出国機構(OPEC)が、生産目標で予想外の日量3150万バレルへ引き上げで合意したことから(現行3000万バレル)、原油安となり、ロシア株の売りが急速に強まったもよう。
【インド】SENSEX指数 25638.11 -0.96% 4日のインドSENSEX指数は3日続落。
前日比248.51ポイント安(-0.96%)の25638.11、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同82.25ポイント安(-1.05%)の7781.90で取引を終えた。
小動きで寄り付いた後は下げ幅を拡大させ、その後も安値圏でもみ合った。
前日の米株式市場の下落に加え、本日のアジアの主要な株式市場が軟調に推移したことが警戒され、インド市場にも売り圧力が強まった。
【中国本土】上海総合指数 3524.99 -1.67% 4日の上海総合指数は値下がり。
主要指標の上海総合指数は、前日比59.83ポイント安(-1.67%)の3524.99ポイントと5日ぶりに反落した。
前日までの続伸を受け、ひとまず売られる展開。
上海総合指数は昨日まで4日続伸し、急落する前の先週末水準近くまで上昇していたため、戻り売り圧力が意識された。
需給悪化も警戒される。
中国証券監督管理委員会は3日、IPOを棚上げしてきた28社のうち、新たに10社が上場手続きを再開すると発表した。
主要指標のボベスパ指数は前日比1032.50ポイント安(-2.23%)の45360.76で取引を終えた。
46384.75から45022.70まで下落した。
指数構成銘柄での値上がりは6、値下がりは57、変わらず0であった。
ブラジル議会がルセフ大統領弾劾手続き入りを決定したことに絡み、政治の不安定化が増して経済状況をさらに悪化させるとの懸念も根強く、ブラジル株の売り戻しが強まったもよう。
石油輸出国機構(OPEC)が生産目標引き上げで合意したとされ、原油安になったことも、ブラジル株の売り圧力になった。
【ロシア】MICEX指数 1755.22 -1.79% 4日のロシア株式市場は反落。
主要指標のMICEX指数は、前日比32.01ポイント安(-1.79%)の1755.22で取引を終了した。
1798.81まで上昇した後、1741.61まで下落した。
米格付け会社ムーディーズが前日、「ロシアの格付け見通しを弱含みから安定的に変更」と発表しており、ロシア株の買いが先行したとみられる。
しかし、その後、石油輸出国機構(OPEC)が、生産目標で予想外の日量3150万バレルへ引き上げで合意したことから(現行3000万バレル)、原油安となり、ロシア株の売りが急速に強まったもよう。
【インド】SENSEX指数 25638.11 -0.96% 4日のインドSENSEX指数は3日続落。
前日比248.51ポイント安(-0.96%)の25638.11、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同82.25ポイント安(-1.05%)の7781.90で取引を終えた。
小動きで寄り付いた後は下げ幅を拡大させ、その後も安値圏でもみ合った。
前日の米株式市場の下落に加え、本日のアジアの主要な株式市場が軟調に推移したことが警戒され、インド市場にも売り圧力が強まった。
【中国本土】上海総合指数 3524.99 -1.67% 4日の上海総合指数は値下がり。
主要指標の上海総合指数は、前日比59.83ポイント安(-1.67%)の3524.99ポイントと5日ぶりに反落した。
前日までの続伸を受け、ひとまず売られる展開。
上海総合指数は昨日まで4日続伸し、急落する前の先週末水準近くまで上昇していたため、戻り売り圧力が意識された。
需給悪化も警戒される。
中国証券監督管理委員会は3日、IPOを棚上げしてきた28社のうち、新たに10社が上場手続きを再開すると発表した。