日経平均は3日ぶり反発。 31日の欧米株安の流れに加え、トランプ米大統領による円安誘導批判を受けて円相場が一時1ドル＝112円台まで上昇したことから、日経平均は114円安でスタートした。
ただ、その後円相場は1ドル＝113円台を回復し、円高一服とともに日経平均は前場に前日終値水準まで戻した。
引き続き米政権運営の先行き不透明感が意識されているものの、下値の堅さから後場の日経平均は一段高となった。
決算を手掛かりとした物色も活発だった。
大引けの日経平均は前日比106.74円高の19148.08円となった。
東証1部の売買高は20億3217万株、売買代金は2兆5281億円だった。
業種別では、鉄鋼、証券、電気・ガス業が上昇率上位だった。
一方、その他製品、銀行業、不動産業など5業種が下落した。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)、Ｖテク (T:7717)、野村 (T:8604)などが堅調。
野村や富士通 (T:6702)は前日発表した決算を受けて買われた。
今期営業損益を黒字見通しに上方修正した三菱自 (T:7211)や、第3四半期決算が好調だったスタートトゥ (T:3092)は商いを伴って急伸した。
また、ワタベ (T:4696)やスタートトゥ、プロネクサス (T:7893)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、今期営業利益予想を下方修正した任天堂
(T:7974)は2％安、第3四半期決算が市場予想を下回った村田製 (T:6981)や富士フイルム
(T:4901)は4％超の下落。
その他売買代金上位では、三菱ＵＦＪ (T:8306)、トヨタ自
(T:7203)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)もさえない。
ディーエヌエー (T:2432)は任天堂の説明会での内容が伝わり急落する場面があった。
また、新光電工 (T:6967)、ブレインパッド (T:3655)、日本調剤 (T:3341)などが東証1部下落率上位となった。