［ロンドン １０日 ロイター］ - 英ケンブリッジ大学とグリニッジ大学は１０日、マスク着用の普及が新型コロナウイルスの伝播を制御可能な水準に抑制し、外出制限との併用で感染拡大の第２波を防止できる可能性があるとする調査結果を発表した。
調査は、ロックダウン（都市封鎖）だけでは感染抑止効果は期待できないが、マスク着用率が十分だった場合には感染率は劇的に減少するとの結果を示したという。
ケンブリッジ大学で研究を主導したリチャード・スタット氏は、新型コロナウイルス感染症に対する効果的なワクチンが開発され、一般に利用可能になるまでの間は、マスク着用の普及と社会的距離の確保や一部の外出制限を併用することが、パンデミック（世界的な大流行）対応と経済活動の再開を両立する上での「容認できる方法」だと指摘した。
この研究では、マスク着用とロックダウン期間について異なる条件下で、１人の感染者が平均で何人を直接感染させるかを示す再生産数（Ｒ）を調査。公共の場で常にマスクを着用していた場合、症状が表れてからマスクを着用した場合に比べて、Ｒの減少に２倍の効果があることがわかったという。
また、調査に用いた全ての条件下で、５０％以上の人がマスクを常用していればＲを１．０以下に抑制することができ、その効果は大きいとした。