こんにちは、フィスコマーケットレポーター高井ひろえの「投資の学校の気になるレポート」です。 投資の学校グループの戸松信博先生のコラムについて興味深い記事を見つけましたのでご紹介いたします。
さて、本日ご紹介するコラムでは、戸松先生が『市場を動かす本質的な問題は何か？』という記事でご自身の意見を述べています。
冒頭で、戸松先生は、トランプ大統領の発言によって市場が揺れることはあるものの、『これらは今のところ相場状況を一変させるほどの本質的な問題には発展していません。
あくまで一時的に相場が反応して動いただけなのです』と話します。
そこで、今回のコラムでは、『先週の雇用統計の結果を振り返りつつ』、何が市場を動かす本質的な問題なのかを考えながら、『米国市場、日本市場の見通し』を伝えています。
まず、1日に発表された5月の米雇用統計について、『22.3万人の増加で市場予想（19万人増）を上回りました。
また失業率は2ヶ月連続して改善して3.8％へ低下し、1969年以来の水準となっています。
平均時給も+2.7％と、市場予想の+2.6％を上回りました』と振り返っています。
この結果を受け、『景気拡大は終盤に近付いていると思われるものの、依然として拡大を続けている模様で、経済は堅調です』と解説。
年4回の引き締め的な利上げペースの予想が以前ほど多くなく、若干緩和的な見方になってきている様子や、イタリアの政局不安など、色々と見受けられることはありますが、『基本的にはこれらの情報から直ちに景気後退や企業業績の悪化を意識するような事は何も見られず、ただ長い景気拡大の最終局面を安定して進んでいると思います』と伝えています。
そのため、欧州の政局不安や米国の輸入制限、或いはトランプ氏の理解しがたい気まぐれな政策が市場を揺らしても、『せいぜい1日程度売り材料にされるだけで、翌日には何事もなかったように市場は振る舞っています。
これらは本質的な問題には発展せず、市場は冷静に、背景にある堅調な経済や企業業績により着目しているという様子です』と考察。
したがって、『要人発言や政局不安のニュースによって、一時的に相場が反応することはありますが、長い目で見たときに、相場の状況を変えるほどの問題かどうか』という事を見極めることの大切さを指摘。
このためには、『やはり相場の総合的な教養、知識が必要不可欠になります』と説明。
最後に、『これは、FXでも個別株でも先物でも相場に関わる人には必要なことだと、私は思っていますのでそのことを意識して、取り組んでいただければと思います！』と締めくくっています。
ここまでの戸松先生のお話を踏まえ、短期的な相場の上下をもたらす要因だけではなく、長期的な視点も大切にしながら投資に取り組んでいきたいと思いました。
なお、上記の記事の詳細コメントは、株式会社ファイナンシャルインテリジェンスが運営している「投資の学校プレミアム」の6月5日付のコラムである『市場を動かす本質的な問題は何か？』にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。
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フィスコマーケットレポーター 高井ひろえ