［ロンドン ５日 ロイター］ - Ｓ＆Ｐグローバルが５日発表した３月のユーロ圏総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値は５４．９で、２月の５５．５から低下したものの速報値の５４．５からは上方修正された。
Ｓ＆Ｐグローバルのチーフビジネスエコノミスト、クリス・ウィリアムソン氏は、新型コロナウイルスのオミクロン株の流行が収まり、経済活動の再開が進んだことが寄与したと述べたが、今後数カ月は、ロシアのウクライナ侵攻を受けたエネルギー、その他コモディティー（商品）の価格上昇などが試練になると指摘した。
ウクライナ侵攻の影響でサプライチェーン（供給網）が再び目詰まりを起こし、さまざまなコストが上昇、楽観的見方が後退した。総合ＰＭＩの将来の生産に関する指数は６８．９から５９．１に低下し２０２０年１０月以来の低水準となった。
サービスＰＭＩ改定値は５５．６。前月の５５．５、速報値の５４．８を上回った。産出価格指数は６２．６で１９９８年中盤の調査開始以来、最高となった。
ただ全体的な需要の伸びは減速し、輸出受注は減少した。投入コストの記録的上昇を販売価格に転嫁する動きが一段と広がった。
キャピタル・エコノミクスのジャック・アレン・レイノルズ氏は「３月のユーロ圏ＰＭＩ改定値は、生産見通しの大幅な悪化を確認した。ドイツの悪化が最も顕著だった。一方で価格圧力は域内全体で引き続き強い。将来の生産指数の大幅な低下は、企業が最悪局面が来るのはこれからとみていることを示す」と述べた。