ギリシャ国民投票は予想外の結果となり、短期的には世界株安の流れが想定される状況に。
東京市場も大幅安でスタートしそうだが、その後も海外株式市場の動向を見極めたいとして、戻りは限定的にとどまる公算が大きいだろう。
リスクオフの流れの強まりから、ユーロ関連株、景気敏感株、直近で上昇ピッチの早かった銘柄群などには売り圧力が強まる可能性。
本日はコマツ (TOKYO:6301)や新日鐵住金 (TOKYO:5401)など、景気敏感の大形株には投資判断格下げの動きなども観測されているもようだ。
東ソー (TOKYO:4042)が公募増資の実施を発表、株価上昇銘柄には全般的にファイナンスリスクの高まりも意識されてきそうだ。
ディフェンシブセクター、とりわけ、足元で好決算の目立っている小売セクターなどに市場の関心は集まる可能性が高いだろう。
また、中国市場の動向も注目されよう。
株価対策の効果が限定的にとどまれば、中国関連には一段と不透明感が強まっていこう。