トムソン・ロイターは13日、上位100位の仮想通貨を対象にした市場心理指数「トムソン・ロイター市場心理指数（ＴＲＭＩ3.1）」を発表した。 同社は2012年より、行動計量学データに取り組むマーケットサイク・データ社との提携により「トムソン・ロイター市場心理指数」を提供開始。
今年の3月に対象資産にビットコインを追加したことを発表していたが、今回その対象を上位100位の仮想通貨まで拡げた。
2,000以上のニュースサイトと800以上のソーシャル・メディアサイトに内在する情報をリアルタイムで分析するという。
同社は、仮想通貨は伝統的な金融資産と比較して、オンライン上のコミュニケーションや情報の流れが資産の価値に大きな影響を与えると伝えている。
仮想通貨は、市場心理指数が投資判断やリスクマネジメントに寄与する度合いが大きい領域と見ているようだ。
また同社は４月に、金融機関の20%が次の3～12カ月以内に仮想通貨の取引開始を検討しているとする独自調査の結果を発表していることから、金融機関の仮想通貨市場への参入を見込んで、仮想通貨関連サービスの拡大を図ったと見られる。