日経平均は反発。
12日の米国市場では、米アップルの新製品発表会や大型ハリケーンの接近を控えて様子見ムードとなるなか、中国に新たな通商交渉の実施を提案していることが報じられたことが好感される場面がみられた。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比25円高の22645円となり、本日の日経平均は朝方から買い先行となった。
その後も、米通商問題に対する過度な警戒感が後退したほか、週末14日に先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えた短期筋による225先物買いが向かい、日経平均の上げ幅は200円を超えた。
大引けの日経平均は前日比216.71円高の22821.32円となった。
東証1部の売買高は13億
4675万株、売買代金は2兆3463億円だった。
業種別では、その他製品を除く32業種が全面高となった。
指数インパクトの大きいところでは、インデックスに絡んだ商いからファーストリテ<9983>とソフトバンクG (T:9984)が揃って年初来高値を更新するなど、2銘柄で指数を約114円押し上げた。
売買代金上位では、トヨタ自動車 (T:7203)、ヤフー (T:4689)、三菱UFJ (T:8306)、ファナック (T:6954)が上昇。
一方で、任天堂 (T:7974)、東京エレクトロン (T:8035)、SUMCO (T:3436)、ローム (T:6963)は軟調。
国内外の証券会社による投資評価引き下げが伝わった東京エレクトロンやSUMCOは揃って年初来安値を割り込んだ。