［ロンドン ２０日 ロイター］ - 貿易戦争、地政学上の混乱、世界的な過剰債務といった逆風をすべてはねのけ、２０１９年は投資家にとって過去最高の年になったのかもしれない。
すさまじい数字だ。世界の株式時価総額は１０兆ドル以上膨らみ、債券は絶好調、石油は約２５％も上昇した。かつて危機が発生したギリシャとウクライナの市場が最も好調で、金相場も輝いた。
Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数 (SPX)と、約５０カ国をカバーするＭＳＣＩ世界株価指数 (MIWD00000PUS)はそれぞれ３０％と２４％上昇し、過去最高値を更新。欧州、日本、中国、ブラジルの株価がすべて、ドル換算で２０％以上値上がりした。
ほぼすべての市場が下落した２０１８年が、鏡映しになっただけかもしれない。しかし重要な市場のけん引役が２つあったのも確かだ。
ひとつは中国が景気対策に本腰を入れたこと。もうひとつは、１０年強ぶりに利下げを実施した米連邦準備理事会（ＦＲＢ）を先頭に、先進国の中央銀行が金融政策の方向を転換したことだ。
ジュピターのアブソリュート・リターン・ファンドを運用するジェームズ・クルニー氏は「今年はＦＲＢが味方についてくれた感じだ」と語る。
この結果、債券市場は跳ね上がった。米国債の利回りは最大１２０ベーシスポイント（ｂｐ）下がり、投資リターンは９．４％に達した。昨年第４・四半期、利回りが既に４０ｂｐ近く低下していたうえでのことだ。
欧州中央銀行（ＥＣＢ）も政策姿勢を転換し、ドイツ国債のリターンはユーロ建てで約５．５％と、過去５年間で最高となった。１０年物の利回りは３月、２０１６年以来初めてマイナスに沈み、９月にはマイナス０．７４％まで低下した。
商品市場を見ると、原油価格は約２５％上昇。この要因と配当ルールの変更を背景に、ロシア株は４０％上昇して上昇率が世界最高となり、通貨ルーブルの上昇率も世界トップ３に入った。
金属はまちまちだった。貿易摩擦の激化で銅は年央に大きく下落し、その後４％しか上昇していない。アルミニウムは２％下落した。しかしパラジウムは５５％も急騰し、金は１５％上昇して１０年以来で最高の年となった。
投資家を最も仰天させるのは、今年世界で最も上昇した株にギリシャの銀行株が入っていることかもしれない。ユーロ圏債務危機時とは隔世の感がある。
ギリシャ最大手ピレウス銀行 (AT:BOPr)の株価は２５０％も上昇した。ただ、４４０％も暴騰した米動画ストリーミング用機器メーカー、Ｒｏｋｕ（ロク） (O:ROKU)株の前にはそれさえもかすむ。
＜ファングタスティック＞
ＩＴ企業は、今年も全般に堅調を保った。米アップル (O:AAPL)は最近、時価総額世界トップの座をサウジアラビアの国営石油大手アラムコに譲ったが、今年７７％も上昇したのだから上々だろう。
「ＦＡＮＧ」を構成する米フェイスブック (O:FB)は５７％、米グーグルの親会社アルファベット (O:GOOGL)は３０％、米ネットフリックス (O:NFLX)は２４％、米アマゾン (O:AMZN)は１９％、それぞれ上昇した。米マイクロソフト (O:MSFT)は５３％も値上がりした。
中国のＣＳＩ・ＩＴ株指数も６４％上昇し、電子商取引のアリババ (K:BABA)は５３％上がった。
暗号資産（仮想通貨）は相変わらず乱高下した。ビットコインは６月に２６０％上昇したが、その後、年初来の上昇率は８５％程度に縮小した。
高利回り債（ジャンク債）、社債、現地通貨建て新興国債券といったリスク資産はすべて１１―１４％上昇。ウクライナのドル建て債とギリシャのユーロ建て債はいずれも３０％超値上がりした。
英国では欧州連合（ＥＵ）離脱を巡る混乱が続き、首相交代、総選挙と慌ただしい毎日だったが、英国債のリターンは４．５％に達した。ポンドも今四半期に６％近く上昇しており、０９年以来で最高の四半期となる可能性がある。
対照的に、ＦＲＢの政策転換と貿易摩擦の緩和を背景に、第４・四半期はドル指数 (DXY)にとって過去１年半で最悪の四半期となったかもしれない。ただ、年初に比べるとドルはなお１．５％の上昇を保っているため、ユーロ (EUR=)は過去６年で５度目の下落年となりそうだ。
いつものように、大きく揺れ動いたのは新興国市場だった。アルゼンチンのペソとトルコのリラは昨年に続いて売り込まれた。
これに対し、新大統領が就任して改革を打ち出したウクライナの通貨フリブニャは１９％上昇した。ロシアのルーブルは１１％、エジプト・ポンドは１１．７％の上昇だった。
（Marc Jones記者）