12日の日経平均は大幅に反落。 292.84円安の16672.92円（出来高概算16億1000万株）で取引を終えている。
先週末の米国株式相場の急落が嫌気される格好から、大幅に下落して始まった。
米早期利上げ観測が再燃するなか、海外勢のポジション調整に伴う売り圧力が主力株を中心に上値の重しとなっているようである。
売り一巡後は下げ渋る局面もみられたが、午後に入ると再び下げ幅を拡大させており、一時16601.54円と16600円割れ寸前まで下げ幅を広げていた。
大引けにかけては日銀のETF買入れが観測されるなかで下げ渋る展開をみせていたが戻りは鈍かった。
東証１部の騰落銘柄は、値下がり数が全体の8割を占めており、規模別指数は大型、中型、小型株指数いずれも2ケタの下落。
セクターでは33業種全てが下げており、鉱業、鉄鋼、その他金融、非鉄金属、海運、電気機器、その他製品、パルプ紙、銀行の弱さが目立つ。
その中で、個人主体の資金は中小型株の一角にシフトしており、サムシングＨＤ {{|0:}}、エディア (T:3935)、アークン (T:3927)、ベクター {{|0:}}、サイバーコム (T:3852)、カナモト (T:9678)などが強い値動きをみせていた。
週明けの米国ではアトランタ連銀総裁、ミネアポリス連銀総裁、ブレイナードFRB理事の講演が予定されている。
先週末にはボストン連銀総裁が下げのきっかけとなったこともあり、これを警戒する動きもでやすい。
また、北朝鮮が新たな核実験の準備を完了させたと報じられており、手控え要因になっている。
市場ではブレイナードFRB理事が利上げに対して慎重な見解を示す可能性があり、米国市場の落ち着きにつながるとみられている。
まずは米国市場の落ち着きを見極めたいところであろう。
NYダウは、一目均衡表では一気に雲上限を割り込んできており、いったんは自律反発が意識される。
しかし、雲上限の上昇に沿った出直りをみせられないと、厚みがある雲でもあり、不安定な相場展開が続く可能性がある。
物色はしばらく中小型株に向かいやすいだろう。