24日の日経平均は続落。 103.04円安の18787.99円（出来高概算18億6000万株）で取引を終えた。
米株安のほか、ムニューチン次期米財務長官が「強いドルは短期的にマイナス」との考えを示していることが伝わり、1ドル112円台と円高に振れたことが嫌気された。
ただし、前日に250円近い下落を見せた反動もあり、売り一巡後は上昇に転じる場面もみられている。
午後は日銀のETF買い入れへの思惑等もあったが、戻りの鈍さが嫌気され、大引けにかけては再び下げ幅を広げている。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1000を超えており、全体の過半数を占めている。
セクターでは海運、卸売、鉄鋼、情報通信が堅調。
半面、銀行、電力ガス、保険、鉱業、証券が軟調。
売買代金上位では、ソフトバンクG (T:9984)、Ｖテク (T:7717)、キーエンス (T:6861)、日本電産 (T:6594)が堅調。
安川電 (T:6506)はコンセンサスを上回ったほか、通期計画の上方修正が材料視されていたが、結局は利食い優勢の展開だった。
メガバンクが弱い動きをみせていたことも、センチメントを悪化させていた。
一目均衡表では引き続き転換線に上値を抑えられているほか、遅行スパンは明確に実線を下回っており、シグナルは悪化傾向にある。
雲上限に接近してきており、いったんは雲上限でサポートを確認する展開が意識されよう。
神経質な相場展開のなか、決算を手掛かりとした個別対応のほか、テーマ性のある中小型株などに短期の値幅取り狙いの資金が集中しやすいだろう。