本日のマザーズ先物は、前日の米国株安など外部環境の悪化を映して、利益確定売りが先行して始まりそうだ。
前日の米国市場は、トランプ米大統領が、新型コロナウイルスの対応を巡り、中国を非難する内容をツイッターに複数回投稿し、対中批判のトーンを一段と強めたことが引き続き嫌気され、米中関係の悪化懸念が売りを誘い、NYダウなど主要株価指数は反落した。
シカゴの日経225先物も反落しており、日経平均も続落スタートが予想され、マザーズ先物にも悪影響を及ぼしそうだ。
また、週末に加え、マザーズ先物は21日までの5日間で15％超も急騰しており、市場では「目先は利益確定売りが膨らむ可能性があり、5日移動平均線（873pt）水準まで値を下げてもおかしくない」との見方をしている。
一方、政府は新型コロナの感染拡大を受けた緊急事態宣言を巡り、東京都など首都圏の4都県と北海道の解除の可否について、25日に改めて専門家の評価を踏まえて判断する見通しだが、市場では「国内の経済活動の正常化に対する期待感は根強く、相場を支える要因になる」との指摘が聞かれる。
また、マザーズ市場ではIT関連株などテーマ性のある銘柄への資金流入が続いており、本日もこうした流れが継続するなら、マザーズ先物の下げも限定的にとどまることも予想される。
上値のメドは930.0pt、下値のメドは910.0ptとする。