本日のマザーズ先物は反発が予想される。
28日の米国市場は7月個人消費支出や8月ミシガン大学消費者信頼感指数確報値が予想を上回り見通しが改善し寄り付きから上昇した。
FRBの金融政策が事前の予想以上に長期にわたりゼロ金利政策を維持する見通しとなったことが、引き続き好感されたほか、携帯端末のアップル(AAPL)や電気自動車のテスラ(TSLA)の株式分割を31日に控え、引けにかけては一段高となった。
ハイテク通信株の比率が高いナスダックは上昇。
本日のマザーズ先物は、日曜日に菅官房長官が自民党の総裁選に出馬すると報じられたことで、現状維持への安心感が高まり、投資心理が改善することが期待されている。
また、日本経済新聞が「政府、テレワーク推進で中小企業向けに手引きを作成」と報じており、時価総額上位の弁護士ドットコム (T:6027)や、フリー (T:4478)、AI inside (T:4488)など、クラウド、電子化関連銘柄に注目が集まり、先物を下支えすることが期待される。
本日の上値のメドは1105.0pt、下値のメドは1034.0ptとする