9日の日経平均は反落。 99.93円安の18907.67円（出来高概算19億3000万株）で本日の取引を終えた。
日経平均は19000円を再び割り込んで始まると、その後は18900円を下回る場面を見せている。
8日の米国市場は、トランプ政権に対する政策実現への懐疑的な見方が強まり、金融セクターに売りが集中。
原油相場の回復に伴い下げ幅を縮小しているが、高安まちまちの展開だった。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比55円安の18935円となり、これにサヤ寄せする格好から売り優勢の展開となった。
円相場が朝方からはやや円安に振れて推移していることから下げ幅を縮め、19000円に迫る場面もみられたが届かず。
反対に大引け間際に日中安値を更新するなど、方向感が掴みづらい展開だった。
セクターでは輸送用機器、空運、ガラス土石、銀行、ゴム製品、石油石炭、電気機器、機械の弱さが目立った。
一方で、不動産、鉱業、金属製品、情報通信が小じっかり。
ソフトバンクＧ (T:9984)が大引けにかけて上げ幅を縮めたほか、東芝 (T:6502)が後場一段安となるなか、センチメント悪化につながったようである。
日米首脳会談を控えていることから手掛けづらさはあったが、インデックスに振らされ難い中小型株も次第に値を消す動きがみられており、センチメントの弱さが窺えた。
明日はオプションSQが通過することから動きやすくなりそうだが、日米首脳会談を控えていることから引き続き様子見姿勢が強まることになろう。
ただ、自動車など輸出関連は手掛けづらいとしても、ソフトバンクＧ (T:9984)など回避的な資金が向かう銘柄やセクターはあるため、全体としてはリバランスの流れになりそうである。