(T:9972) アルテック 346 +40急伸。 先週末に第2四半期の決算を発表、累計営業利益は3.2億円で前年同期比2.6倍となった。
従来予想は開示されていなかったものの、3-5月期は3.3億円で同58％増と大幅増益に。
通期予想は5億円、前期比21.2％減益予想を変更していないが、高い進捗率から上振れ期待も先行する状況に。
なお、持分法の投資損益拡大を背景に、通期経常利益は従来予想の4億円から5億円に上方修正している。
(T:8892) 日本エスコン 750 +100大幅続伸。
先週末に前12月期の通期業績予想を上方修正している。
営業利益は従来予想の99億円から113億円に上方修正、不動産販売事業が好調に推移しており、当初計画よりも利益率が高まる見通しになったとしている。
従来の通期計画に対して第1四半期の増益率は低水準であったため、上方修正にはポジティブなサプライズが先行へ。
また、年間配当金も従来の20円から26円に引き上げている。
(T:1606) 海洋掘削 89 +30ストップ高。
支援企業に日本郵船が有力候補として浮上したと報じられている。
資源掘削船などの技術を取り込む狙いがあるとされ、主力行などと再建の枠組みを詰めるとされている。
上場廃止は免れないほか、100％減資実施によって株式価値は消滅する可能性が高いとみられるものの、同報道を手掛かりに、短期資金のマネーゲームが活発化する状況となっているようだ。
(T:8086) ニプロ 1297 +17大幅続伸。
札幌医科大学と共同開発を進めている「脊髄損傷の治療に用いる自己骨髄間葉系幹細胞」を、厚生労働省に再生医療等製品として製造販売承認申請を行ったと発表している。
先駆け審査指定制度の対象であり、申請までのハードルは高いが承認までの期間は短くなる。
ジェフリーズ証券では、ベストシナリオにおいては数年後に営業利益で数十億円の試算も可能で、今回の発表の意味は大きいとしている。
(T:6047) Gunosy 1525 +96大幅続伸。
先週末に前5月期の業績修正を発表。
売上高は上振れたもようだが、営業利益は従来予想の22.1億円から19.4億円に、最終利益は14.7億円から5億円に減額した。
アドネットワークの売上伸長に伴う媒体費用の増加に加えて、投資有価証券評価損を特別損失に計上している。
ただ、第3四半期までの状況から下振れは想定線、売上拡大による来期の業績伸長を見込んで、あく抜け期待が優勢となっているもよう。
(T:8766) 東京海上 5237 +44大幅反発。
SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も5700円から6400円に引き上げている。
今期純利益を従来比+13%上方修正したほか、グループシナジー拡大の取組み強化で中期的な利益成長が期待できると考えているもよう。
また、中期経営計画ではESR目標水準による資本政策が明確化されたことで、余剰資本調整による株主還元拡大なども期待できるとみている。
(T:3186) ネクステージ 1039 -225大幅反落。
先週末に第2四半期の業績上方修正を発表、営業利益は従来予想の17億円から20億円に増額している。
販売単価の上昇と販売台数の増加、買取台数の増加などが上振れ要因となっている。
ただ、第1四半期が大幅増益決算となっていたことで業績上振れは想定線、3-5月期は前四半期比で増益率が鈍化することもあり、目先の好材料出尽くしと受け止められているもようだ。
(T:4587) PD 4180 -430大幅反落。
同社の設立に参画し、同社が全ての特許技術の使用権を有している菅東大教授が6月30日付で同社取締役を退任と発表している。
菅教授は他大学との共同研究の成果を活用し、新しい会社を設立するもようである。
同社への貢献度が大きかったとみられる菅氏の退任を受けて、今後の影響懸念などが先行する状況であるようだ。
米メルクとPDPSの非独占的ライセンス許諾合意に関しては、反応が限定的になっている。
(T:2685) アダストリア 1209 -196大幅反落。
先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.8億円で前年同期比67％
減益、市場予想の半分程度の水準にとどまった。
通期予想は84億円で前期比68％増益の見通しを据え置いているが、下振れ懸念が強まる状況となっている。
国内販売が低調であったほか、在庫の消化促進による値下げ率の上昇などが響いた。
なお、第1四半期のEBITDAも前年同期比44％減の33.9億円にとどまっている。
(T:7649) スギHD 5830 -580大幅続落。
先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は62.5億円で前年同期比4.2％
減益、通期では3％の増益計画であり、低調なスタートと受け止められているもよう。
粗利益率は想定通り改善したものの、市場期待との比較では販売管理費が想定以上の増加となったもよう。
業績懸念は強くなかっただけに、ネガティブな反応が強まる格好となっているようだ。