日経平均は4日ぶり反発。 14日の米国市場では、中国の景気減速懸念からNYダウは62ドル安となった。
ただ、日経平均は前日300円近く下げたことによる反動で117円高からスタートした。
買戻しの動きが強まったほか、一部では日本銀行によるサプライズ緩和への期待もあり、前場には一時18329.57円（前日比363.87円高）まで上昇した。
前引け後に日銀が金融政策の現状維持を決定したことが伝わると、後場の寄り付き直後に18000円を割り込む場面も見られたが、その後は18000円-18200円レンジでのもみ合いとなった。
大引けの日経平均は前日比60.78円高の18026.48円となった。
東証1部の売買高は20億8033万株、売買代金は2兆3026億円だった。
業種別では、水産・農林業、食料品、ゴム製品が上昇率上位だった。
一方、情報・通信、その他金融業、鉄鋼が下落率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ファナック (TOKYO:6954)、日立 (TOKYO:6501)、日産自 (TOKYO:7201)などが堅調。
ダイキン (TOKYO:6367)は3％超の上昇に。
また、神戸物産 (TOKYO:3038)、米久 (TOKYO:2290)、秀英 (TOKYO:4678)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)、東電力 (TOKYO:9501)などが軟調。
ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)が5％超、ＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)が3％超の下落となるなど、前日に続き通信大手の下げが目立った。
また、ＳＫジャパン (TOKYO:7608)、ライフコーポ (TOKYO:8194)、東製鉄 (TOKYO:5423)などが東証1部下落率上位となった。