14日の日経平均は小反落。
4.77円安の21139.71円（出来高概算13億4000万株）で取引を終えた。
米株高の流れや為替市場での円安の流れが材料視されるなか、一時21235.62円まで上昇する局面もみられた。
しかし、足元のリバウンドから前日には節目の21000円を突破してきたこともあり、利益確定の流れも意識されていた。
とはいえ、21000円を上回っての推移が終日続くなど、底堅さは意識された。
東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1000を超えているが、ほぼ拮抗状態。
セクターでは石油石炭、パルプ紙、建設、精密機器がしっかり。
半面、鉱業、ゴム製品、サービス、海運、証券が冴えない。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、日東電 (T:6988)、ソフトバンクG (T:9984)が下支えとなる一方で、ファナック (T:6954)、リクルートHD (T:6098)が重石となっている。
為替市場では円相場が1ドル111円台で推移する中ではあったが、株式市場へのインパクトは限定的となった。
もっとも、日経平均は心理的な抵抗線であった21000円をクリアする中、いったんは利益確定の動きも意識されやすい。
また、指数をけん引していたソフトバンクGが、今日は落ち着いた値動きをみせていたこともあり、けん引役不在といったところであろう。
また、後場半ばには、米中両国が貿易摩擦の解決策を模索する中で、トランプ政権は中国製品に対する関税引き上げの期限を60日間延長することを検討していると、海外メディアが事情に詳しい関係者の話として報じられている。
この報道に対する反応も限られていたこともあり、買い戻し一巡との思惑から、短期筋の利益確定を誘った感もありそうだ。
こういった流れが、個人主体の中小型株にも波及した格好だろう。
とはいえ、対中関税期限の延長報道を受けた米国市場の動向が意識されやすく、グローベックスの米株先物同様、堅調な値動きをみせてくることで、改めて押し目買いに向かわせることになりそうだ。