極洋 (TOKYO:1301)は、昭和12年（1937年）に設立された水産物を中心とした総合食品会社である。 米国やヨーロッパ、東南アジアなどにも拠点を有しており、現在では水産商事、冷凍食品、常温食品、物流サービス、及び鰹・鮪の5部門で事業を展開している。
強みは水産会社として永年培ってきた原料の調達から加工、販売までの一貫したバリューチェーン及び水産食品のプロフェッショナルとしての力にある。
2015年3月期は売上高で218,350百万円（前期比7.9%増）、営業利益で2,460百万円（同15.6%減）、経常利益で2,107百万円（同29.4%減）、当期純利益で2,433百万円（同18.0%減）となった。
コストの上昇や昨年末からのサケの市況下落などにより主力の水産部門が大幅減益となったこと、及び鰹・鮪部門が赤字となったことが全体の業績の足かせとなった。
2016年3月期は売上高で229,000百万円（前期比4.9%増）、営業利益で3,600百万円（同46.3%増）、経常利益で3,500百万円（同66.0%増）、当期純利益で2,200百万円（同9.6%減）が予想されている。
水産物市況にもよるが、現在掲げている各施策を着実に実行していけば達成可能とみている。
同社は2018年3月期に売上高で260,000百万円、営業利益で5,000百万円、ROEで10%超を目標とする新しい中期経営計画を発表した。
実際の利益水準は水産市況の変動による影響を受けるが、現在掲げている各部門での施策を着実に実行していけば達成可能な目標であろう。
定量的な数値目標の達成も重要だが、後述のように同社は「バリューアップ・キョクヨー2018」を掲げており、定性的に同社の体質がどのように変わっていくかにも注目しておきたい。
■Check Point ・水産に関連した5部門を展開、養殖鮪事業は新たな強みとして期待 ・主力の「水産商事」部門は戦前から水産業を営んできた強みがある ・16年3月期は増収、営業利益は2ケタの増益を見込む （執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）