9日のニューヨーク外為市場でドル・円は、123円57銭から122円97銭へ下落し、123円19銭で引けた。 中国の輸出が予想外に悪化したこと、経済協力開発機構（OECD）が来年の世界成長見通しを下方修正したことを背景にリスク回避の円買いが優勢となった。
また、予想を下振れた米国の10月労働市場情勢指数を受けてドル売りが再燃した。
ただ、エバンス米シカゴ連銀総裁の「利上げに一段と近づいた」や、ローゼングレン米ボストン連銀総裁の「経済が鈍化しない限り、12月の利上げが適切」などの発言で、年内の利上げ観測を受けたドル買い意欲も強く、下値は限定的となった。
ユーロ・ドルは、1.0727ドルへ下落後、1.0783ドルへ反発し1.0749ドルで引けた。
一部メディアが欧州中央銀行（ECB）関係筋の話として「12月の定例理事会での中銀預金金利引き下げでコンセンサスができつつある」と報じたため、追加緩和観測によるユーロ売りが加速。
ユーロ・円は、133円13銭から132円31銭へ下落した。
ポンド・ドルは、1.5077ドルから1.5129ドルへ上昇。
ドル・スイスは、1.0062フランへ上昇後、1.0004フランへ反落した。