【ブラジル】ボベスパ指数 94055.75 -0.44%
15日のブラジル市場は小反落。
主要指標のボベスパ指数は前日比418.38ポイント安(-0.44%)の94055.75で取引を終えた。
94695.12から93401.50まで下落した。
前日の終値近辺をもみ合った後は売りに押された。
ボベスパ指数が過去最高値水準で推移しており、高値警戒感から利益確定売りが優勢となった。
一方、指数の下値は限定的。
中国が景気対策を打ち出すとの観測や国内の構造改革への期待などが支援材料となった
【ロシア】MICEX指数 2440.15 -0.18%
15日のロシア株式市場は続落。
主要指標のMICEX指数は前日比0.60ポイント安(-0.02)の2439.55で取引を終了した。
2457.35から2423.86まで下落した。
買いが先行した後は売りに押され、引けまでマイナス圏で推移した。
アルミ大手UCルサール(RUALR)の大幅下落が指数の足かせに。
米上院が資産家オレグ・デリパスカ氏が出資している企業への制裁解除を支援しない方針だとの報道が引き続き嫌気された。
一方、指数の下値は限定的。
中国が景気対策を打ち出すとの観測や、海外市場の上昇が指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 36318.33 +1.30%
15日のインドSENSEX指数は4日ぶりに反発。
前日比464.77ポイント高(+1.30%)の36318.33、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同149.20ポイント高(+1.39%)の10886.80で取引を終えた。
買いが先行した後は上げ幅を拡大させ、引けまで高値圏で推移した。
この日のアジア市場が総じて堅調な値動きを示していたことを受け、インド株にも買いが先行。
また、中国が景気対策を導入するとの観測が好感された。
【中国本土】上海総合指数 2570.34 +1.36%
15日の上海総合指数は値上がり。
主要指標の上海総合指数は、前日比34.58ポイント高(+1.36%)の2570.34ポイントと反発した。
約1カ月ぶりの高値を回復している。
中国の政策に対する期待感が改めて強まる流れ。
昨年12月貿易統計の悪化を背景に、中国当局が景気テコ入れの動きを加速する——との思惑が浮上する。
財政部の劉昆部長は14日、「1月分の地方債発行を急ぐよう各地方政府に指示した」と述べた。
また、国営メディアは同日、「中国政府は今年、人工知能(AI)やモノのインターネット(IoT)など『新型インフラ』の建設などに重点的に投資する」と報道。
国家発展改革委員会の連維良・副主任によれば、19年の重点投資分野としては、AI推進・第5世代(5G)ネットワーク商用化のほか、「消費能力の向上」などが挙げられているという。
15日のブラジル市場は小反落。
主要指標のボベスパ指数は前日比418.38ポイント安(-0.44%)の94055.75で取引を終えた。
94695.12から93401.50まで下落した。
前日の終値近辺をもみ合った後は売りに押された。
ボベスパ指数が過去最高値水準で推移しており、高値警戒感から利益確定売りが優勢となった。
一方、指数の下値は限定的。
中国が景気対策を打ち出すとの観測や国内の構造改革への期待などが支援材料となった
【ロシア】MICEX指数 2440.15 -0.18%
15日のロシア株式市場は続落。
主要指標のMICEX指数は前日比0.60ポイント安(-0.02)の2439.55で取引を終了した。
2457.35から2423.86まで下落した。
買いが先行した後は売りに押され、引けまでマイナス圏で推移した。
アルミ大手UCルサール(RUALR)の大幅下落が指数の足かせに。
米上院が資産家オレグ・デリパスカ氏が出資している企業への制裁解除を支援しない方針だとの報道が引き続き嫌気された。
一方、指数の下値は限定的。
中国が景気対策を打ち出すとの観測や、海外市場の上昇が指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 36318.33 +1.30%
15日のインドSENSEX指数は4日ぶりに反発。
前日比464.77ポイント高(+1.30%)の36318.33、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同149.20ポイント高(+1.39%)の10886.80で取引を終えた。
買いが先行した後は上げ幅を拡大させ、引けまで高値圏で推移した。
この日のアジア市場が総じて堅調な値動きを示していたことを受け、インド株にも買いが先行。
また、中国が景気対策を導入するとの観測が好感された。
【中国本土】上海総合指数 2570.34 +1.36%
15日の上海総合指数は値上がり。
主要指標の上海総合指数は、前日比34.58ポイント高(+1.36%)の2570.34ポイントと反発した。
約1カ月ぶりの高値を回復している。
中国の政策に対する期待感が改めて強まる流れ。
昨年12月貿易統計の悪化を背景に、中国当局が景気テコ入れの動きを加速する——との思惑が浮上する。
財政部の劉昆部長は14日、「1月分の地方債発行を急ぐよう各地方政府に指示した」と述べた。
また、国営メディアは同日、「中国政府は今年、人工知能(AI)やモノのインターネット(IoT)など『新型インフラ』の建設などに重点的に投資する」と報道。
国家発展改革委員会の連維良・副主任によれば、19年の重点投資分野としては、AI推進・第5世代(5G)ネットワーク商用化のほか、「消費能力の向上」などが挙げられているという。