日経平均は反発。 30日の米国市場でNYダウは48ドル安となったが、円相場が堅調な米経済指標などを受けて1ドル＝103円台まで下落した流れを受けて、日経平均は132円高と16800円台を回復してスタートした。
前場は16800円台でこう着感の強い展開が続いたが、後場に入ると円相場がやや弱含むとともに上げ幅を広げ、一時16917.86円（前日比192.50円高）まで上昇する場面があった。
主力の輸出株や金融株を中心に買われ、東証1部の値上がり銘柄数は全体の7割超となった。
大引けの日経平均は前日比162.04円高の16887.40円となった。
東証1部の売買高は20億8928万株、売買代金は2兆2045億円だった。
業種別では、銀行業や電気・ガス業が3％を超える上昇となったほか、証券、空運業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは医薬品、小売業など4業種のみだった。
個別では、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株がそろって4％前後の上昇となったほか、トヨタ自 (T:7203)、ソフトバンクグ (T:9984)、任天堂 (T:7974)などその他売買代金上位も全般堅調。
村田製 (T:6981)やマツダ (T:7261)は4％超上昇した。
また、新潟県知事の出馬撤回を受けて物色が向かった東京電力ＨＤ (T:9501)や、一部証券会社の新規買い推奨が観測されたミネベア (T:6479)が11％を超える上昇となり、フュージョン (T:4845)などと東証1部上昇率上位に並んだ。
一方、ＫＤＤＩ (T:9433)、ＮＴＴドコモ (T:9437)、ＮＴＴ (T:9432)などの通信大手やアステラス薬 (T:4503)が軟調。
ソニー (T:6758)やファーストリテ (T:9983)は小安い。
また、増資の実施を発表したイオンＦＳ (T:8570)が急落し、ネクステージ (T:3186)、クスリのアオキ (T:3398)などと東証1部下落率上位となった。