ビットコインやその他多数の仮想通貨において取引承認を行うための合意形成メカニズムであるであるプルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work、PoW）について、より効率化できるとコンピューター関連製品およびサービス提供企業大手IBMの研究開発部門であるIBM基礎研究所が発表した。 プルーフ・オブ・ワークにおいては、取引の承認作業（マイニング）を行うためにマイナーと呼ばれる取引承認者が高性能コンピューターを駆使して膨大な量の計算作業を行う必要がある。
このため、多大な電力を消費することが指摘されてきた。
こうした中でIBM基礎研究所は昨日、PoWをIoT（モノのインターネット化）のユースケースに適応してネット接続されたデバイス内でブロックチェーンのノードを走らせるケースにおいて、ブロックチェーンのエネルギー効率、スケーラビリティ、セキュリティの面における「スイート・スポット」（最高の結果をもたらす領域）を見つけたと発表した。
IBM基礎研究所はエネルギー効率性を高める解決策として、PoWにおいてはネットワーク上のすべてのノードがマイニングに従事しているというわけではない点に着目した。
同研究所の解決策は、ネットワーク内のノードをグループ分けし、セキュリティ上必要なパワーと各グループの電力の量に応じて、ネットワークのセキュリティを維持するにはどのグループがどの程度マイニング作業を行うべきかをアルゴリズムが決定する。
現状では、例えばビットコインの場合、マイニングはすべてのノードが公平な条件の下で、同様の計算作業を行って競争し合いながら行われる。
しかし、すべてのノードがマイニングを行わずとも、アルゴリズムが決定したノードのみがマイニングを行うことでセキュリティを維持しながら電力を節約するという案だ。