日経平均は反発。
133.29円高の22223.41円（出来高概算4億8000万株）で前場の取引を終えている。
18日の米株式市場でNYダウは110ドル高と反発し、終値としては昨年10月4日以来の高値となった。
3月小売売上高が市場予想を上回ったほか、週間新規失業保険申請件数は予想より減少。
主要企業の決算も好感されて堅調に推移した。
本日の東京市場もこうした米株高の流れを引き継いで反発期待の買いが先行し、日経平均は147円高からスタート。
中国で「ニンテンドースイッチ」の販売が認可されたと報じられた任天堂 (T:7974)が大きく値を飛ばし、関連銘柄にも買いが波及した。
また値がさ株の一角や半導体関連株が買われ相場を押し上げた一方、自動車株や金融株などはさえず、寄り付き後の日経平均は22200円台前半を中心にもみ合う展開となった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の6割弱、対して値下がり銘柄は3割強となっている。
個別では、前述の任天堂が売買代金、上昇率ともに東証1部トップ。
メガチップス (T:6875)やホシデン (T:6804)といった関連銘柄も上昇率上位に顔を出した。
その他売買代金上位ではファーストリテ (T:9983)、楽天 (T:4755)、東エレク (T:8035)、キーエンス (T:6861)、ソニー (T:6758)などが堅調で、ソフトバンクＧ (T:9984)は小じっかり。
ソニーは中国でアニメビジネスに本格参入するなどと伝わっている。
また、ＺＯＺＯ (T:3092)やデンソー (T:6902)は3％を超える上昇となった。
一方、武田薬 (T:4502)、トヨタ自 (T:7203)、ＪＴ (T:2914)などは小安い。
三菱ＵＦＪ (T:8306)などの金融株は米長期金利の低下を受けてさえない。
レーティング引き下げ観測のローソン (T:2651)が大きく売られ、７＆ｉＨＤ (T:3382)も下げ目立つ。
また、業績下方修正のヤマトＨＤ (T:9064)やＬＩＸＩＬ Ｇ (T:5938)が東証1部下落率上位に顔を出した。
セクターでは、その他製品、電気機器、水産・農林業などが上昇率上位。
反面、陸運業、電気・ガス業、空運業などが下落率上位だった。
日経平均への直接的な影響はないが、任天堂が急伸して相場をけん引。
また米経済指標や企業決算が世界経済の減速懸念を一段と和らげ、半導体関連などの景気敏感株が買われている。
反面、業績下方修正銘柄が売り込まれているほか、成長シナリオに陰りが見られるコンビニエンス大手が下値模索の展開となるなど、業種・銘柄間の強弱が鮮明となっている。
値がさ株の上昇で日経平均は3ケタ高からスタートしたものの、その後はもみ合いで推移。
本日は欧米・アジアの主要市場が聖金曜日の祝日で休場ということもあって、後場の日経平均はこう着感を強めそうだ。
ただ、日経平均が22000円台を回復してから個人投資家による日経レバＥＴＦ (T:1570)の信用売りが積み上がっている。
日経平均寄与度の大きいファーストリテも上値追いの展開が続きつつ、信用買い残が増えている状況だ。
来週末からのゴールデンウィークの大型連休を前に買い戻しの動きが広がれば、日経平均の戻りに弾みが付く可能性もあるだろう。
（小林大純）