日経平均は3日ぶり反発。
24日の米国市場でNYダウは3日ぶりに反発し、95ドル高となった。
トランプ大統領の発言を受け、米中対立への過度な懸念が和らいだ。
週明けの東京市場では米株高を好感した買いが先行し、日経平均は31円高からスタートすると、朝方には21232.38円（前週末比115.16円高）まで上昇する場面があった。
しかし本日の米英市場が休場であることに加え、日米首脳会談後の記者会見の内容を見極めたいとの思惑もあり、売買低調で日経平均は伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前週末比65.36円高の21182.58円となった。
東証1部の売買高は9億0164万株、売買代金は1兆4713億円だった。
売買代金はおよそ4年5カ月ぶりの低水準となった。
業種別では、鉱業、電気・ガス業、石油・石炭製品が上昇率上位だった。
一方、水産・農林業、パルプ・紙、繊維製品が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の60％、対して値下がり銘柄は34％となった。
個別では、日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ (T:9984)やファーストリテ (T:9983)のほか、ソニー (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)、東エレク (T:8035)などが堅調。
村田製 (T:6981)や武田薬 (T:4502)は2％超上昇した。
一部証券会社の高レーティングが観測された銘柄ではＮＥＣ (T:6701)が3％高、ウエルシアＨＤ (T:3141)が5％超高。
新中期経営計画が好材料視された日立物流 (T:9086)や、見直し機運が高まった千代化建 (T:6366)も上げが目立った。
またＴＡＴＥＲＵ (T:1435)が東証1部上昇率トップとなり、北の達人 (T:2930)は化粧品のヒットでストップ高を付けた。
一方、任天堂 (T:7974)やファナック {{|0:}}が軟調で、ＺＯＺＯ (T:3092)は4％近い下落となった。