日経平均は4日ぶり反落。
11日の米国市場でNYダウは小幅ながら7日ぶりに反落し、14ドル安となった。
本日の日経平均もこうした流れを引き継ぎ、利益確定の売りが先行して73円安からスタート。
前場は朝方発表された4月機械受注の改善を受けプラスに転じ、21259.70円（前日比55.42円高）まで上昇する場面もあったが、積極的な買いは限られ伸び悩んだ。
中国などアジア株が軟調な展開だったことも相場の重しとなり、後場はマイナス圏でもみ合う場面が多く、引けにかけて弱含んだ。
大引けの日経平均は前日比74.56円安の21129.72円となった。
東証1部の売買高は10億5678万株、売買代金は1兆9169億円だった。
業種別では、その他製品、不動産業、石油・石炭製品が下落率上位だった。
一方、パルプ・紙、小売業、鉄鋼が上昇率上位だった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の62％、対して値上がり銘柄は33％となった。
個別では、売買代金トップの任天堂 (T:7974)が3％超の下落。
米国でゲーム見本市「E3」が開幕したが、目立った材料に乏しいとの見方からゲーム関連株が売られた。
ソフトバンクＧ (T:9984)は2％超安。
米主要州が同社傘下のスプリントと同業TモバイルUSの合併阻止へ裁判所に提訴したと伝わっている。
前日買われた東エレク (T:8035)も反落し2％超安。
その他ではソニー (T:6758)や村田製 (T:6981)がさえない。
また、日本通信 (T:9424)は引けにかけ手仕舞い売りがかさみ、東証1部下落率トップとなった。
一方、ファーストリテ (T:9983)が2％超高となり日経平均を下支えし、トヨタ自 (T:7203)、ＺＯＺＯ (T:3092)、ＮＴＴ (T:9432)などもしっかり。
ＮＴＴデータ (T:9613)はレーティング引き上げ観測で買われ、自社株買い実施を発表した伊藤忠 (T:8001)は後場プラス転換。