(T:5938) LIXIL G 1714 +236急騰。
前日に株主総会が開催されたが、前CEOの瀬戸欣哉氏が取締役に再任されてCEOに復帰する見通しとなった。
これにより、経営トップの混乱をめぐる問題が収束する格好になり、ポジティブに捉えられる形となっている。
みずほ証券では、生産性改革など収益性改善策による業績改善期待が高まったとして、投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1400円から2200円に引き上げた。
(T:6857) アドバンテス 2782 +95大幅反発。
同社のほか、東エレク (T:8035)、SCREEN (T:7735)、ディスコ (T:6146)など、半導体製造装置大手各社の強い動きが目立った。
米SOX指数は下落したものの、マイクロンが決算発表後の時間外取引で上昇し、買い安心感に。
マイクロンの決算は市場予想を上回り、下期の需要回復見通しも示した。
また、ファーウェイ向けの出荷を一部再開したことも明らかなり、過度な業界の先行き懸念後退につながった。
(T:8233) 高島屋 1159 +47大幅反発。
前日に第1四半期決算並びに自社株買いの実施を発表。
第1四半期営業益は77.5億円で前年同期比9.4％減、新リース会計の影響で海外子会社の利益が押し上げられたこと、上半期は同8.0％増の見通しであることから、想定以上に伸び悩んだとの見方が強い。
ただ、発行済み株式数の4.6％に当たる800万株、100億円を上限とした自社株買いを発表しており、当面の需給改善期待を好感する動きが優勢に。
(T:7518) ネットワン 2959 -196大幅続落。
みずほ証券では投資判断を「中立」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価は2800円としている。
今後も着実な利益率改善は続くとみているものの、人員が大きく拡大していない現状から、これまでのような急速な利益率改善ペースは期待し難い局面に入ると予想している。
一方、PER水準は主要ITサービス企業の平均を大きく上回っており、過剰な期待値を織り込み始めていると判断。
(T:1518) 三井松島HD 1289 +19反発。
傘下の日本ストローが紙製ストローを19年秋にも商品化すると報じられている。
熊本工場において、接着剤の臭いや価格を抑えた新製品を開発しているもよう。
まずは国内シェアの4割に相当する年1000万本を販売する計画のようだ。
G20では海洋に流出するプラスチックごみの削減が議題に上がるなど、今後、プラスチック製ストローから紙製へのシフトが想定される中、期待感が先行する流れになっている。
(T:3909) ショーケース 541 +17一時ストップ高。
「犯罪収益移転防止法」に対応したオンライン完結型本人確認サービス『Protech ID Checker』を年内にリリース予定と発表。
特許申請出願中でもあり、今後の業績寄与などを期待する動きになった。
これは、金融機関などの口座開設、会員登録時に必要な本人確認をネットブラウザー上で完結できる本人確認サービス。
ASPサービスで提供されるため、開発・運用コストを抑えた導入が可能に。
(T:6810) マクセルHD 1466 -213急落。
本日は特別配当の権利落ち日となっており、処分売りの動きが優勢になっている。
前日も権利落ち後の株価下落を見込んだ先回り的な動きが強まっていた。
上半期末、期末配当の18円とは別に、6月末の株主に対して250円の特別配当を実施する。
19年3月期決算発表後は特別配当実施を好感して株高となったが、業績は前期の大幅減益に続いて今期も減益見通しであり、権利落ちの影響は強まりやすくなっている。
(T:2925) ピックルス 2268 +241急伸で年初来高値更新。
前日に第1四半期決算を発表。
営業益は7.4億円で前年同期比79.3％の大幅増となった。
上半期計画9.1億円、同0.2％増に対して高い進捗となり、業績上振れへの期待が高まる状況に。
キムチ製品や「牛角やみつきになる！丸ごと塩オクラ」などが好調推移、原料野菜の価格安定も寄与した。
いちよし証券ではレーティング「A」を継続で、フェアバリューは3500円から4000円に引き上げた。
(T:5612) 日鋳鉄管 725 +100ストップ高。
非開削の水道管工事現場での作業負荷を革新的に軽減する「推力伝達バンド」を開発・商品化し、川崎市の案件での採用が決定したと発表している。
新商品の「オセール」は組み立て不要で、地上でのボルト1本の締め付けだけで冶具装着作業が完了するため、大幅な作業負荷軽減が可能となるようだ。
7月1日より正式販売を開始し、今後は非開削区間を含む案件についても積極的に受注活動を行っていく計画。
(T:7649) スギHD 5140 +50朝高後伸び悩む。
前日に第1四半期決算を発表し、営業益は74.2億円で前年同期比18.6％増、会社側の通期計画は前期比8.5％増であり、順調なスタートを切る形になった。
また、70億円程度の市場予想も上回る着地になっている。
ただ、月次動向から売上の上振れは織り込まれていた面もあり、第1四半期の粗利益率改善も前年同期のハードルの低さが一因になっているため、次第に出尽くし感が優勢となった。