日経平均は反落。
142.54円安の21742.70円（出来高概算5億7000万株）で前場の取引を終えている。
1日の米株式市場でNYダウは反落し、343ドル安となった。
9月のサプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が2カ月連続で節目の50を下回り、2009年6月以来の低水準となったことから、景気減速への警戒感が広がった。
為替相場も1ドル＝107円台後半と円高方向に振れ、本日の日経平均はこうした流れを嫌気して140円安からスタート。
ただ円相場の伸び悩みなどから、寄り付き後の日経平均は21700円台でのもみ合いが続いた。
前場の上下の値幅は55円ほどにとどまり、こう着感が強かった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の5割強、対して値上がり銘柄は4割強となっている。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)が3％超下落し、1銘柄で日経平均を約35円押し下げた。
その他売買代金上位ではソニー (T:6758)やキーエンス (T:6861)、エムスリー (T:2413)の軟調ぶりが目立ち、トヨタ自 (T:7203)や東エレク (T:8035)もさえない。
安川電 (T:6506)は4％超、楽天 (T:4755)は5％の下落。
決算が嫌気されたキユーピー (T:2809)も大きく売られ、レシップＨＤ (T:7213)などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、任天堂 (T:7974)やファーストリテ (T:9983)が小じっかり。
ＳＵＭＣＯ (T:3436)は2％高と堅調だった。
前日に大きく売られたコロプラ (T:3668)が反発し、神戸物産 (T:3038)も物色を集めた。
オルトプラス (T:3672)は商いを伴って大幅続伸し、アトラ (T:6029)などとともに東証1部上昇率上位に顔を出した。
セクターでは、機械、鉱業、電気機器などが下落率上位。
反面、電気・ガス業、食料品、陸運業などが上昇率上位だった。
前日の米国では製造業景況感の悪化を受けてNYダウが300ドル下落し、本日の東京市場でも米景気減速への警戒感から売りが先行した。
ただ、寄り付き後の日経平均は安値圏でこう着感を強めている。
前場の東証1部売買代金は1兆円に届いておらず、米市場動向を受けた朝方のポジション調整程度で、商いがさほど膨らんでいないことが窺える。
海外に不安定要因を多く抱える一方、国内では売買材料に乏しく、アジアでも中国が連休中とあってやむを得ないところだろう。
また、米国では2日にADP全米雇用報告、3日にISM非製造業景況感指数、4日に雇用統計と、引き続き9月の重要経済指標が相次ぎ発表される。
8月分と同様に、非製造業景況感の堅調ぶりが製造業の悪化をカバーすると期待する向きもあり、これらの内容を見極めたいとの思惑は強いようだ。
一方、中小型の個別材料株や消費増税・軽減税率導入に絡んだ「レジ関連」、来週発表の「ノーベル賞関連」といったテーマ株が値を飛ばしている。
これらの銘柄では個人投資家による値幅取り狙いの物色が活発のようだ。
日中の日経平均のこう着感が強いだけに、こうした中小型株の幕間つなぎ的な物色が中心となりそうだ。
（小林大純）