日経平均は反落。
1日の米国市場でNYダウは反落し、343ドル安となった。
9月のサプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が2009年6月以来の低水準となり、景気減速への警戒感が広がった。
為替相場も1ドル＝107円台後半と円高方向に振れ、本日の日経平均はこうした流れを嫌気して140円安からスタート。
一方で引き続き米経済指標を見極めたいとの思惑などもあって、前場は安値圏でもみ合う展開となり、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い入れへの期待からやや下げ渋る場面が見られた。
大引けの日経平均は前日比106.63円安の21778.61円となった。
東証1部の売買高は11億7164万株、売買代金は2兆0872億円だった。
業種別では、機械、輸送用機器、鉱業が下落率上位だった。
一方、電気・ガス業、陸運業、建設業が上昇率上位だった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の47％、対して値上がり銘柄は49％となった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)が売買代金トップで2％超下落し、1銘柄で日経平均を約25円押し下げた。
その他売買代金上位ではトヨタ自 (T:7203)や東エレク (T:8035)が軟調で、ソニー (T:6758)とエムスリー (T:2413)は2％超、キーエンス (T:6861)は3％超の下落。
安川電 (T:6506)と楽天 (T:4755)は4％超下落した。
一部証券会社の目標株価引き下げが観測されたＴＨＫ (T:6481)や決算が嫌気されたキユーピー (T:2809)は売りがかさみ、公募増資実施を発表したレシップＨＤ (T:7213)が東証1部下落率トップとなった。
一方、任天堂 (T:7974)やファーストリテ (T:9983)がしっかり。
ＫＤＤＩ (T:9433)は3％近い上昇となった。
中小型株ではコロプラ (T:3668)が反発し、神戸物産 (T:3038)やオルトプラス (T:3672)は商いを伴って大きく上昇。
また、市場の指定替えに係る猶予期間からの解除が発表されたアトラ (T:6029)はストップ高を付けた。