本日のマザーズ指数は、米中対立のヘッドラインに振らされて荒い値動きとなった。
前日の米国市場では、米中貿易協議の先行き不透明感を高めるような報道が相次いだことで主要3指数は揃って下落。
加えて、日本時間で朝方、「トランプ米大統領が香港人権法案に署名する見通しだ」との一部報道を受けたことで、米中関係の悪化を懸念した売りが先行し、本日の日経平均は一時400円超下落した。
こうした背景のもと、出遅れ感から物色が続いていたマザーズ市場もさすがに本日はセンチメントの悪化で朝方は連れ安のような形で大きく下げて始まった。
ただ、円高一服や中国副首相の発言報道を受けて、日経平均が急速に下げ幅を縮小していくにつれて、個人投資家心理も回復し、その後はマザーズ指数も急速に下げ幅を縮小していった。
時価総額上位銘柄が買い戻されたことなども投資家心理の改善および指数の押し上げに寄与した。
ただ、朝方の下げ幅を完全には取り戻すことはできず、結局、5日ぶりに小幅に反落となった。
なお、売買代金は概算で763.51億円。
騰落数は、値上がり121銘柄、値下がり168銘柄、変わらず11銘柄となった。
個別では、高値圏からの利益確定売りが優勢となったマーケットＥ (T:3135)が7％超と大幅下落したほか、ライトアップ (T:6580)やアルファポリス (T:9467)、テックポイント・インク (T:6697)、ジーンテクノサイエンス (T:4584)などが5％を超す下落となった。
また、中国での合弁会社設立をきっかけに上昇していたＷＡＳＨハウス (T:6537)も利食い売りの流れが続いて大きく続落したほか、ジーエヌアイグループ (T:2160)、インパクト (T:6067)、エンバイオHD (T:6092)、グローバルウェイ (T:3936)などが値下がり率ランキング上位となった。
一方、特段の目立った材料は出ていないが、物色が盛んになったところで、すららネット (T:3998)が11％超と大きく買われたのをはじめ、シノプス (T:4428)、フリークアウトHD (T:6094)、パルマ (T:3461)、VALUENEX (T:4422)、くふうカンパニー (T:4399)、HPCシステムズ (T:6597)などが値上がり率上位に並んだ。
なお、本日マザーズ市場に新規上場したトゥエンティーフォーセブン (T:7074)は公開価格を11％上回る3800円で初値を付けた後に買い進まれて4200円での大引けとなった。