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ソニー、武田、スクエニHDなど

発行済 2020-05-14 17:07
更新済 2020-05-14 17:21
© Reuters.  ソニー、武田、スクエニHDなど

(T:6758) ソニー 6794 -275大幅続落。

前日に20年3月期決算を発表、営業益は8455億円で前期比5.5%減、1-3月期は354億円で前年同期比57.2%減、600億円強の市場予想を下回った。

コロナウイルスによるマイナス影響は682億円と試算。

金融事業を中心に想定以上の収益悪化を嫌気する動きに。

一方、21年3月期はガイダンス未定だが、6月末で感染拡大がピークアウト、下期に事業活動正常化との前提で前期比3割減益程度と試算。

(T:4502) 武田薬 4028 +179大幅続伸。

前日に20年3月期の決算を発表、コア営業利益は9622億円で前期比2.1倍と大幅増益、従来計画の9500億円を上回る着地になった。

コストシナジーの加速や営業経費効率化で収益率が高まる形になっている。

21年3月期は、事業売却の影響や円高によるマイナス要因を吸収して、9840億円、同2.2%増と増益確保の見通し。

順調な決算やノンコア資産の売却進展などを評価する動きが優勢に。

(T:9684) スクエニHD 4720 -230大幅反落。

前日に20年3月期の決算を発表、、営業利益は328億円で前期比33.0%増、好決算となったものの、5月11日に上方修正した水準であり、インパクトは限定的に。

一方、21年3月期のガイダンスは非開示としている。

業態的にコロナウイルス感染拡大による影響は乏しいとみられ、巣ごもり消費拡大による好影響も期待されていたため、計画非開示をネガティブに捉える動きが優勢のようだ。

(T:3659) ネクソン 2072 +265急騰。

前日に第1四半期決算を発表、営業益は415億円で前年同期比21.0%減、PCオンラインゲームの中国売上減少を主因に減益となったが、市場予想はやや上回った。

また、4-6月期見通しは219-262億円で同68.7%増から2倍の水準としており、下限レベルでも市場予想を上回る。

また、注目される中国でのモバイル版「ダンジョン&ファイター」の事前登録者数も順調に拡大、下半期以降の業績寄与期待も。

(T:1435) TATERU 167 +32大幅続伸。

前日に第1四半期決算を発表、営業損益は2億円の赤字となったが、前年同期比では45億円の損益改善となっている。

通期計画9.7億円の赤字計画は据え置き。

新型コロナウイルスの影響による宿泊需要の落ち込みで、TATERU事業の売上は大幅減収となったが、KANRY事業が大幅増収増益となって業績を下支え。

赤字縮小決算を受けての業績ボトムアウト期待などが先行する流れとなっている。

(T:7864) フジシール 2245 +400ストップ高。

前日に20年3月期決算を発表、営業益は126億円で前期比2.7%減、会社計画131億円は下振れたが、市場予想は5億円程度上振れた。

国内でシュリンクラベルや機械受注が好調であり、1-3月期は29億円、前年同期比15.3%増と増益に転じた。

また、21年3月期見通しは116億円で前期比8.2%減益と予想。

市場コンセンサスは下振れだが、ガイダンス開示によって不透明感は後退する形に。

(T:7915) NISSHA 976 +150ストップ高。

前日に第1四半期決算を発表、営業損益は11億円の黒字となり、従来計画であった10億円の赤字を上回った。

市場予想も赤字水準だったとみられる。

産業資材が5四半期ぶりの黒字に転じ、ディバイス事業も人件費削減などで改善した。

上半期計画は60億円の赤字予想から40億円の赤字予想に上方修正したが、タブレット・ゲーム向けのディバイス増加なども想定されることで、さらなる改善余地は大きいとの見方に。

(T:9517) イーレックス 1399 -248急落。

前日に20年3月期決算を発表、営業益は92.5億円で前期比96.7%増、従来予想の77.2億円を上振れた。

年間配当金も従来の12円から18円に増額した。

一方、21年3月期は83.1億円で同10.1%減益の見通し。

新型コロナウイルスの影響による販売電力量の減少や販売単価の低下も見込んむ。

前日にかけて順調なリバウンドが続いていたが、減益見通しを受けて利食い売り・戻り売りが優勢に。

(T:4676) フジHD 978 -80大幅続落。

前日に20年3月期決算を発表、営業利益は263億円で前期比24.1%減益、従来予想285億円を下回る着地になった。

地上波テレビ放送の広告収入が落ち込んだほか、ホテルやリゾート施設休館の影響も響いた。

21年3月期見通しは非開示としているが、1-3月期決算を受けてコロナウイルスによる足元の広告収入への影響の大きさが意識される中で、不透明感を強めさせる形にもなっているようだ。

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