［東京 １８日 ロイター］ - 日経平均は強もちあい。一時的にマイナスとなったものの、時間外取引で米株先物が堅調に動いていることを手掛かりに再びプラスに浮上した。
市場では「原油先物の上昇が好感されたものの、立ち会い中には新たな材料は見当たらず、ここから後場にかけて大きく株価は変動しないのではないか」（国内証券）との声が出ていた。
日経平均は一進一退。一時２万円割れとなり、１万９９９９円１０銭の安値を付けた。市場からは「国内でも経済活動再開へ動き始めていたが、米中貿易摩擦の再燃という新たな悪材料が加わり、上値が重くなっている」との声が出ていた。
東証３３業種では鉄鋼、電気製品、繊維業などの１５業種は値下がり、鉱業、石油・石炭製品、情報・通信業などの１８業種は値下がりとなっている。
寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比６０円１５銭高の２万００９７円６２銭となり、続伸した。その後は２万０１００円近辺での一進一退となっている。
前週末の米国株式市場で主要株価３指数が上昇したものの、米市場でのフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数） (SOX)は２．２％安となったこともあり、半導体関連を中心に売られている。
市場関係者によると、寄り前の板状況は、パナソニック (T:6752)が買い優勢、トヨタ自動車 (T:7203)、ホンダ (T:7267)、キヤノン (T:7751)、ソニー (T:6758)が売り買い拮抗。
指数寄与度の大きいファーストリテイリング (T:9983)、ファナック (T:6954)が売り買い拮抗。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ (T:8306)、三井住友フィナンシャルグループ (T:8316)が買い優勢、みずほフィナンシャルグループ (T:8411)が売り買い拮抗となっている。
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